米国実態指標「工業生産(鉱工業生産・設備稼働率)」発表前後のUSDJPY反応分析

 

Ⅰ. 分析要点
1.1  概要

米国工業生産指標※1は、その内訳である「鉱工業生産」や「設備稼働率」という表記の方が一般的で、「製造業生産」は「鉱工業生産」の内訳に含まれています。
結果論から言えば、直後1分足は鉱工業生産発表結果の対予想乖離方向、その後は設備稼働率の対前回乖離方向に反応しがちです。
がしかし、それら乖離方向を事前示唆することが少ないため、本サイトに示す方法論での取引機会は少ないのです。

※1  発表元指標表記「Industrial Production and Capacity Utilization(工業生産と稼働率)」。

発表機関
連邦準備制度理事会※2(FRB:Board of Governors of the Federal Reserve System)
発表日時
当該月最終日から約15日後の22:15(冬時間は23:15=現地時間09:15)
発表内容
鉱業・製造業の生産動向指数※3発表事例※4
反応傾向

  • 注目内容=主に「合計生産指標前月比(=鉱工業生産)」の対予想乖離方向
  • 反応程度=かなり小さい(直後1分足値幅の過去平均値3.1pips
  • 反応方向=素直(事後差異の全体判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率74
  • 伸長特性直後1分足順跳幅が6.5pips超のとき、直後1分足終値がついたら追撃した方が良い
補足説明

  • 成績は、勝率こそ低いものの、分析的中率が悪くなく、いずれ挽回できると考察(Ⅴ節参照)
  • 発表時刻のせいで、他の指標との同時発表実績はない
  • 他の指標との関係は次の通り
    (1) ISM製造業景況指数コア資本財受注前月比と本指標の単月毎の改善や悪化には、同期/連動性を認められない(4.4.3(1)(2)参照)
    (2) WTI原油先物価格設備稼働率の単月毎の改善や悪化には、同期/連動性を認められない(4.4.3(3)参照)

※2  連邦準備制度(Federal Reserve System)は米国中央銀行。その使命は、① 雇用の最大化と物価の安定、② 金融システムの安定化、③ 個々の金融機関の健全性確保、④ 決済システムの安全確保と効率化、⑤ 消費者保護、と明記されている。他の中銀との最大の違いは、②を達成するために「海外での積極的な監視と関与を通じてのシステミックリスクの最小化の促進」を明言している点。

※3  指数は「2012年を基準年とした実質生産物の割合」で、「民間の業界団体や政府機関から得た推定名目生産量(額?)を基にしたり、それができない場合には産業毎の生産労働時間からの推定」。ソースデータは、発表月の翌月に85%、翌々月に94%、3か月後に95%、4か月後に96%と増えていくため、発表値は暫定値(速報)で、翌月以降の修正が前提の発表。しかしながら、本指標へのチャートの反応は最新発表値とせいぜい前月発表結果の修正値に対してで、何か月も前の発表値の修正結果に対してではない。なお、米国鉱工業が名目GDPに占める割合は14%(参考:日本23%、独国26%、英国14%、仏国14%:2018年)で、参考資料として米国製造業社数と付加価値の一覧を下表に示す。

※4  添付画面は『米国連邦準備制度理事会HP, 「Industrial Production and Capacity Utilization – G.17」, 2021年1月15日』から抜粋。は当方にて記入し、上が「合計(鉱工業生産)」、中が「製造業分野」、下が「全産業の設備稼働率」。

1.2 分析結論

次節以降のデータに基づき、本指標での過去傾向に基づく取引方針例を下表に示します。

※5  上表において、事後判定対象は反応方向のみ。参考pipsは過去の平均値や中央値やそれらの差。利確や損切の最適pipsは、その時々のボラティリティ、トレンド状態、レジスタンス/サポートとの位置関係によって大きく異なるため、事前予想できず判定対象外。


Ⅱ. 指標分析

対象は、米国工業生産指標における

合計生産指標前月比(以下「鉱工業生産」と略記)
製造業生産指標前月比(以下「製造業生産」と略記)
全産業設備稼働率前月比(以下「設備稼働率」と略記)

の3指数です。

各指数の過去推移を下図に示します。
図の配置は、鉱工業生産(左上)・製造業生産(左下)・設備稼働率(右)、となっています。

※6  上グラフは分析データ開示のために載せており、本グラフを本指標発表毎に最新に更新していくことが本稿の目的ではない。発表結果統計値はグラフ記載範囲から計算。

コロナ禍の時期の急激な落ち込みと回復によって、それまでの鉱工業生産と製造業生産のグラフは全く読み取れません(それぞれ標準偏差が1.7と2.1しかありません)。
でも、そんなことはあまり気にしなくても大丈夫です。
発表直後は鉱工業生産発表結果の良し悪しに、発表後しばらくしたら設備稼働率の良し悪しに注目すれば大丈夫です。
過去の指標推移なんて、実は本指標への反応方向には関係ないのです。

次に、対象期間における4本足チャート各始値基準ローソク足を下図に示します。
図の配置は、左側に直前10-1分足(上)と直前1分足(下)を、右側に直後1分足(上)・直後11分足(下)を、それぞれ指標発表前と後とで縦軸を揃えて示しています。

直後1分足は小さく、狙いは直後11分足順跳幅ということになります。
直前10-1分足の利確/損切の目安は5pips、発表後は直後11分足順跳幅を狙って6.9pips(過去中央値にしておけば50%の事例で引っ掛けられる)を目安にすれば良いでしょう。
こうした目安があれば、あとはボラティリティが大きい時期/小さい時期を考えて微調整する訳です。

次に、上図各ローソク足統計値を示します。

指標結果の良し悪しに最も素直に反応しがちな直後1分足値幅の過去平均値は3.1pipsで、反応程度はかなり小さい指標です。
けれども、指標発表前後1分間の1足内反転率は低く、長い逆ヒゲを残して反転する可能性が低い点では取引のしやすさを示唆しています。
1足内反転率が低い以上、直後1分足順跳幅で反応方向を見極めて、直後11分足順跳幅を狙う方が良いでしょう


Ⅲ. 指標分析

以下の指標分析の対象範囲は下表の通りです。

発表結果は翌月以降の発表でほぼ毎回修正されます。
がしかし、前月結果の修正はさておき、前々月以前の結果修正が反応方向に影響したという記憶がありません。
よって、ここで扱う修正結果は前回の分だけです。

3.1  指標間影響力比較分析

本指標の指標間影響力比較分析は行いません。
発表時刻が中途半端なせいで、同時発表指標はありません。

3.2  項目間影響力比較分析

対象は、鉱工業生産・製造業生産・設備稼働率、の3指数でした。

それぞれの判別式は定義通り、

事前差異判別式=市場予想ー前回結果
事後差異判別式=発表結果ー市場予想
実態差異判別式=発表結果ー前回修正結果(但し、前回結果が修正されない場合は前回結果を代入)

です。

このとき、各判別式の解の符号と対応ローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。

事後差異判別式の解の符号と直後1分足方向を除くと、あまり一致率が高くありません。
そこで、次のように全体判別式を立式します。

  • 全体判別式=A✕鉱工業生産の差異[%]+B✕製造業生産の差異[%]+C✕設備稼働率の差異[%]
    但し、事前差異=市場予想ー前回結果、事後差異=発表結果ー市場予想、実態差異=発表結果ー修正結果(修正が行われなかった場合は前回結果

上式において、各差異判別式の係数と、各差異判別式の解の符号と各ローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。

※7  例えば、先に示した全体判別式の形式と上表から、本指標全体の事後差異判別式は、4✕鉱工業生産の(発表結果ー市場予想)+1✕設備稼働率の(発表結果ー市場予想)、となる。そして、上表はこの式の解の符号と直後1分足が過去74%方向一致と読む。

指標発表前から直後は鉱工業生産、指標発表後は設備稼働率の影響が強いようです。

参考までに、各判別式の解の統計値を下表に示しておきます。

3.3  利得分析

分析内訳として指標差異(左上)と反応程度(左下)の期間推移と、分析結果として反応程度を指標差異で割った利得分析結果(右)を示します。

事後差異判別式の解1ips(Index Points)毎の直後1分足値幅は、過去平均で1.9pipsです。


Ⅳ. 反応分析

以下の反応分析の対象範囲は下表の通りです。

4.1  指標一致性分析

判別式の解と対応ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

※8  コロナ禍時期の一部ドットは上グラフ外にある。

上3図のドット分布は、どれも回帰分析で反応程度を予想するような分布ではありません。

次に、上図から方向の情報だけを取り出します(上図外にあるコロナ禍時期のデータも反映)。

さて次に、指標発表前に判別式の解がわかっているのは事前差異しかありません
そこで下図に、事前差異判別式の解の絶対値を階層化し、その階層毎に事前差異判別式の解の符号と各ローソク足の指標方向一致率を求めてみます。

結果、

  • 直前10-1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が6超(過去平均値の約1.5倍超)のとき、その解の符号と同じになりがち(場面発生頻度13%、期待的中率67%)
  • 直後1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が6超(過去平均値の約1.5倍超)のとき、その解の符号と同じになりがち(場面発生頻度13%、期待的中率67%)
  • 直後11分足は、事前差異判別式の解の絶対値が4超(過去平均値倍)のとき、その解の符号と逆になりがち(場面発生頻度25%、期待的中率78%)

といった傾向がわかりました。

4.2  反応一致性分析

各ローソク足値幅同士の代表的な関係を下図に示します。

上3図のドット分布は、どれも回帰分析で反応程度を予想するような分布ではありません。

次に、上図から方向の情報だけを取り出します。

指標発表前のローソク足方向が発表後のローソク足方向を強く示唆している兆しはありません。

さて、直前10-1分足は、指標発表前にローソク足が完成しており、それが大きいときにはその後のローソク足方向を示唆している可能性があります
下図は、直前10-1分足値幅を階層化し、その階層毎に直前10-1分足と直前1分足・直後1分足・直後11分足の値幅方向の一致率を纏めています。

上図から、

  • 直前1分足は、直前10-1分足が5.3pips超(過去平均値の1.5倍超)のとき、直前10-1分足と逆方向に反応しがち(場面発生頻度15%、期待的中率78%)
  • 直後11分足は、直前10-1分足が5.8pips超(過去平均値の1.5倍超)のとき、直前10-1分足と同方向に反応しがち(場面発生頻度15%、期待的中率73%)

が、本分析結論です。

4.3  伸長性分析

前項に示した通り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は69%です。
がしかし、直後1分足よりも直後11分足が反応を伸ばすか削るのかはわかっていません。

下図をご覧ください。

結果、直後1分足よりも直後11分足の順跳幅が同方向に伸びたことは56%、値幅が同方向に伸びたことは44%でした。
この数字では、直後1分足を見て追撃すべきかを判断できません。

さて、指標発表後の反応が一方向に伸びるときには、最初の兆しは直後1分足順跳幅の大きさ(伸びの強さ)に現れる場合があります
そこで、直後1分足順跳幅を階層化し、階層毎に直後1分足よりも直後11分足が反応を伸ばしがちか否かを検証します。

結果、

  • 直後1分足順跳幅が6.5pips超(過去平均値の1.5倍超)のとき、直後1分足終値がついたら追撃した方が良い(場面発生頻度13%、期待的中率67%)

です。

4.4  指標予想分析

指標予想分析は、あわよくば指標結果の良し悪しを発表前に予想し、あわよくば発表直後の反応方向を予想するための分析です。
本項は4.1訂版から改訂していません(2015年1月集計分から2020年2月集計分までの62回の発表結果に対し、分析を行っています)。

4.4.1 移動平均線分析

移動平均線分析は、指標推移のトレンド方向を根拠にした取引の勝ちやすさを定量化しています。

指標推移が上昇中/下降中の判定は、市場予想と発表結果の移動平均線の上下位置で行います。
発表結果の移動平均線が市場予想の移動平均線よりも上なら上昇中、発表結果の移動平均線が市場予想の移動平均線よりも下なら下降中、です。
そして、これら移動平均線がクロスした翌月以降に反応方向の検証を行っています。
指標推移が上昇中に指標発表直後の反応方向が陽線、下降中に陰線ならば、「仮説一致」と判定しています。

本分析は設備稼働率について行い、その分析結果を下表に示します。

結果、仮説一致率は38~49%です。
仮説は否定され、本指標は本分析の不適合事例です。

なお、上表にて「翌月から」の「判定回数」は45回となっています。
理由要点を下表に示しておきます。

4.4.2 過大反動分析

過大反動分析は、過大反動を見込んだ取引の勝ちやすさを定量化しています

例えば、前月と前々月の指標発表結果に大きな差があったとき、当月はその差と逆方向に反動を起こすという予想がしっくりきます。
けれども、市場予想もこの反動を見込んでいるならば、その反動が市場予想を超えるほど大きくなるかに関心を絞るべきでしょう。
この「市場予想を超えるほど大きな反動」を「過大反動」と呼び、過大反動を見込んだときに指標発表直後に素直な方向に反応したならば「仮説一致」と判定しています。
分析の方法論等の詳細はこちらを参照願います。

さて、2.3項記載の実態差異判別式を用いて、その解の絶対値を階層化したときの過大反動率と上記仮説一致率は下表の通りです。

結果、上表記載の通り、前月の実態差異判別式の解が2.4超3.2以下のとき、過大反動が起こしがちなことがわかります(上表「過大反動率」参照)。
但し、前月の実態差異判別式の解がどうあれ、直後1分足値幅方向はどちらになるかわかりません(上表「仮説一致率」参照)。
結論、本指標は本分析の不適合事例です。

なお、上表にて「全数」の「判定回数」が58回となっています。
理由要点を下表に示しておきます。

4.4.3 同期/連動指標分析

同期/連動指標分析は、分析対象指標と比較対象指標の上下動の一致率が高くなる時差を求め、その一致率が取引の参考たり得るかを定量判断するために行います。
上下動を調べるため、同期/連動指標分析には、ふたつの指標の実態差異判別式の解の符号の一致率を調べています。


(1) ISM製造業景況指数との対比

単月毎のISM製造業景況指数と本指標(全体)の実態差異判別式の解の符号を比べた結果を下図に示します。
下図横軸は、本指標がISM製造業景況指数よりも何か月先行/遅行したか、を表しています。
下図縦軸は、両指標の実態差異判別式の解の方向一致率です。

さて、本指標がISM製造業景況指数よりも先行することはないし、もし一致率が高くても偶然に一致率が高かったと言えます。
上図では、灰線よりも左側が偶然の一致率を表し、灰線より右側が両指標の一致率を表している、と考えられます。
結果、灰線より右側で多少一致率が高いときがあっても、それは灰線より左側の偶然の一致率と同じ以下しかありません。
よって、単月毎の実態差異判別式の解の符号を見比べる限り、両指標に同期/連動関係は窺えない、が結論です。

次に、同月集計分のISM製造業景況指数の良し悪し(実態差異判別式の解の符号)と、本指標発表前後の反応方向の方向一致率を求めておきます。

同月集計分のISM製造業景況指数は本指標よりも先に発表されています。
けれども、ISM製造業景況指数の結果がどうあれ、そのことは本指標発表前後の反応方向に影響を与えていないようです。

なお、上表の判定回数は、直後1分足値幅が0による除外が2回、を踏まえています。

(2) コア資本財受注前月比との対比

単月毎のコア資本財受注前月比と本指標(全体)の実態差異判別式の解の符号を比べた結果を下図に示します。
コア資本財とは、ざっくり言えば生産設備等のことです。
下図横軸は、本指標がコア資本財受注前月比よりも何か月先行/遅行したか、を表しています。
下図縦軸は、両指標の実態差異判別式の解の方向一致率です。

さて、とりあえずですが、本指標がコア資本財受注よりも先行することは不自然と考えれば、もし一致率が高くても偶然に一致率が高かったと考えましょう。
このとき、上図の灰線よりも左側が偶然の一致率を表し、灰線より右側が両指標の一致率を表している、と考えられます。
結果、灰線より右側で多少一致率が高いときがあっても、それは灰線より左側の偶然の一致率と同じ以下しかありません。
よって、単月毎の実態差異判別式の解の符号を見比べる限り、両指標に同期/連動関係は窺えない、が結論です。

次に、同月集計分のコア資本財受注の良し悪し(実態差異判別式の解の符号)と、本指標発表前後の反応方向の方向一致率を求めておきます。

同月集計分のコア資本財受注は本指標よりも先に発表されています。
けれども、コア資本財受注の結果がどうあれ、そのことは本指標発表前後の反応方向に影響を与えていないようです。

なお、上表の判定回数は、直後1分足値幅が0による除外が2回、を踏まえています。

ところで、本項では「とりあえず、本指標がコア資本財受注よりも先行することは不自然」との仮定を出発点にしました。
もし異論があるなら、この仮定を「本指標がコア資本財受注よりも遅行することは不自然」とし、先の図の灰線より右側を偶然の一致と見なしても構いません。
そうだとしても、灰線より左側の分布が右側の分布から乖離しているようには見受けられないので、両指標に同期/連動関係は窺えない、という結論は同じです。

(3) WTI原油先物価格との対比

単月毎のWTI原油先物価格と本指標設備稼働率の実態差異判別式の解の符号を比べた結果を下図に示します。
下図横軸は、本指標が何か月先行/遅行したか、を表し、縦軸は、両指標の実態差異判別式の解の方向一致率です。

さて、本指標がWTI原油先物価格よりも先行することは投機的で少数派のはずだし、もし一致率が高くても偶然に一致率が高かったと言えます。
上図では、灰線よりも左側が偶然の一致率を表し、灰線より右側が両指標の一致率を表している、と考えられます。
結果、灰線より右側で多少一致率が高いときや低いときがあっても、それは灰線より左側の偶然の一致率と同じ以下しかありません。
よって、単月毎の実態差異判別式の解の符号を見比べる限り、両指標に同期/連動関係は窺えない、が結論です。

次に、WTI原油先物価格の良し悪し(実態差異判別式の解の符号)と、本指標発表前後の反応方向の方向一致率を求めておきます。
下表は、6か月前と同月集計分のWTI原油先物価格と本指標発表前後の反応方向の方向一致率を求めておきます。

同月集計分のWTI原油先物価格は本指標よりも先に月足終値が確定しています。
けれども、WTI原油先物価格の結果がどうあれ、そのことは本指標発表前後の反応方向に影響を与えていないようです。

なお、上表の判定回数は、直後1分足値幅が0による除外が2回、を踏まえています。


Ⅴ. 取引成績

分析記事は不定期に見直しを行っており、過去の分析成績と取引成績は下表の通りです。

※9 「分析成績」は、取引方針の反応方向についてのみ判定を行い、反応程度についての判定は行っていない。「分析適用率」と「分析的中率」は、都度の指標発表前に取引方針を開示していたときだけの成績を集計。「取引成績」は、指標発表直前・直後におけるスプレッド拡大、スリップ多発、注文不可などの影響を考慮してもなお、本稿取引方針が有効か否かを判断するため、実取引における分析適用時勝率。ここに挙げた実績は全て別サイトにて該日付もしくはその前日の投稿で事前に取引方針を開示。

成績は、勝率こそ低いものの、分析的中率が悪くありません。
よって、いずれ挽回できると考察するものの、本指標での取引機会は少ないことが残念です。


関連リンク

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改訂履歴

4.0訂(2020年1月6日)新書式反映
4.1訂(2020年4月15日)2020年2月集計分までを反映。1.2項表を最新に更新。4.4.3項は分析方法を変更。2節に始値基準ローソク足を開示
4.2訂(2021年2月16日)2020年12月集計分までを反映。

以上

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