米国雇用指標「雇用統計」発表前後のUSDJPY反応分析(3訂版)

本稿は、米国雇用指標「雇用統計(Current Employment Statistics)」発表前後のUSDJPYの過去反応を分析し、本指標での過去傾向に基づく取引方針を纏めています。


Ⅰ. 指標概説と分析結論
1.1 指標概説
  • 発表機関:労働省労働統計局(BLS:U.S. Department of Labor, Bureau of Labor Statistics)
  • 発表日時:12日を含む週の3週間後の金曜21:30(冬時間22:30)
  • 指標内容:産業別・年齢別・人種別・地域別等の雇用者数・失業率・賃金や労働時間等の雇用情勢月次変化

特徴は次の通りです。

  • 注目すべき項目は「非農業部門雇用者数の変化」「失業率」「平均所得前月比」
  • 反応程度は大きく(直後1分足値幅の過去平均値26.3pips)、反応方向は素直(事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率89%)
  • 他の指標との関係は次の通り
    (1) 本指標のチャートへの影響力は非常に強いため、他の指標との同時発表があっても気にする必要がない
    (2) 本指標の非農業部門雇用者数の増減や指標発表前後の反応方向は、同月集計分のADP雇用統計・ISM製造業景況指数の雇用指数・ISM非製造業景況指数の雇用指数の良し悪しを論拠にして予想できない(2.4.3項参照)
  • 指標発表前後の反応傾向は次の通り
    (1) 2018年以降の反応程度は、2017年以前に比べてほぼ半減(3.1項参照)
    (2) 指標発表直後1分間の反応方向に最も影響力が強いのは非農業部門雇用者数の変化だが、発表前後10分間の実績では失業率と平均所得前月比の良し悪しも踏まえるべき(2.3項参照)
    (3) 指標発表前は、事前差異判別式の解の絶対値が5.5以下のとき直前10-1分足値幅方向がその解の符号と同方向になりがちで、直前1分足値幅方向は過去陰線率が83%に達する(3.3項・3.4項参照)
    (4) 指標発表直後1分足値幅方向は、過去3回に2回の割合で直前1分足値幅方向と逆方向(3.4項参照)
    (5) 指標発表後は、直後1分足順跳幅が17.4pips超のとき、それから11分以内に同方向にもっと反応を伸ばすことが多い(3.5項参照)
    (6) 直後11分足値幅は、直後1分足値幅を削ることがやや多い(3.5項参照)

本指標の解説記事はネット上に勉強になる話が多いので、指標内容の補足は割愛します。
本指標発表事例はこちらにリンクを貼っておきます。


1.2 分析結論

次節以降の論拠(データ)に基づき、本指標での過去傾向に基づく取引方針を下表に示します(私見)。
データからどのような過去の傾向を見出すかは自由です。

注記:期待的中率が定量化できているのは反応方向だけで(判定対象)、上記の利確や損切のpipsは参考値です(判定対象外)


Ⅱ. 指標分析

以下の分析対象項目は「非農業部門雇用者数の変化(以下「NFP変化」と略記)」「失業率」「平均時給前月比」です。
分析対象期間は2015年1月集計分から2020年4月集計分までの64回分です。

修正は翌月発表時に前月発表分を行い、NFPは毎回修正が行われ、失業率は修正されません。


2.1 指標分析対象

分析対象範囲の全容を以下にグラフで示しておきます(グラフを発表都度最新に更新していくことが目的ではありません)。

2020年3・4月集計分は、コロナ禍の影響で同一目盛上にプロットすると平常時の推移が見えなくなるため、別表を設けています。
グラフには、2.4.1項の移動平均線分析のため、市場予想と発表結果の移動平均線(6回平均)も重ねてプロットしています。

統計値を下表に纏めておきます。
但し、平均値と標準偏差は2020年3・4月集計分を除いて計算しています。

書式に基づき、平均値と標準偏差を記載していますが、ほとんど意味がありません
むしろ、後記2.3項に示す各判別式の解を統計的に整理しておいた方が参考になります。
但し、これも平均値と標準偏差は2020年3・4月集計分を除いて計算しています。

データ数が増えるほど、判別式の解の分布は正規分布に近づきます


2.2 指標間影響力比較分析

本指標の指標間影響力比較分析は行いません。
本指標のチャートへの影響力は、金融政策変更時(変更示唆時)のFOMCを除くと最大です。


2.3 項目間影響力比較分析

比較対象は「NFP変化」「NFP民間変化」「失業率」「平均時給前月比」「平均時給前年比」です。
NFP民間変化」はADP雇用統計における「NPS(Nonfarm Private Sector)」に相当します。

各指数の判別式の解の符号と4本足チャートの対応ローソク足値幅方向との一致率を下表に示します。

結果、NFP変化とNFP民間変化は、方向一致率がほぼ同じです。
ほぼ同じなら一方を採用すれば良く、本指標代表項目として定評のある「NFP変化」を採用することにします。
また、多くの指標解説記事では、本指標のNFP変化と失業率に注目すべきとの説明があります。
けれども、過去の実績に基づけば、実は失業率の改善や悪化が反応方向に影響しているとは言えません。
そして、平均時給は、前月比の事後差異判別式の解が前年比のそれより10%高くなっています。

よって、NFP民間変化と平均時給前年比は本稿分析対象外とし、残るNFP変化失業率平均時給前月比について、次のように本指標全体の判別式を立式します。

判別式=A✕NFP変化の差異[万人]+B✕失業率の差異[%]+C✕平均時給前月比の差異[%]
但し、上式において、事前差異判別式の差異は、市場予想ー前回結果
事後差異判別式の差異は、発表結果ー市場予想
実態差異判別式の差異は、発表結果ー修正結果(前回結果が修正されなかった場合は前回結果)

このとき、上式係数A・B・Cを下表のように選ぶと、本指標全体の各判別式の解の符号と対応ローソク足値幅方向との一致率が高くなります。

これでどの判別式の解の符号も、過去の指標結果と反応方向を3回に2回以上説明できるようになりました。


2.4 指標予想分析

指標予想分析は、あわよくば指標結果の良し悪しを発表前に予想し、あわよくば発表直後の反応方向を予想するための分析です


2.4.1  移動平均線分析

移動平均線分析では、指標推移のトレンド方向を根拠にした取引の勝ちやすさを、過去の実績から定量判定します

指標推移が上昇中/下降中の判定は、市場予想と発表結果の移動平均線(各6回)の上下位置で行います。
発表結果の移動平均線が市場予想の移動平均線よりも上なら上昇中、発表結果の移動平均線が市場予想の移動平均線よりも下なら下降中、と判定します。
そして、2つの移動平均線がクロスした翌月以降に反応方向を検証します。
もし指標推移上昇中に指標発表直後の反応方向が陽線か、指標推移下降中に反応方向が陰線ならば「仮説一致」、その逆に反応していたら「仮説不一致」と判定します。
分析方法論等の詳細説明はこちらを参照願います。

NFP変化の移動平均線分析の結果を下表に示します。

結果、仮説一致率は47~55%で、実績は仮説を否定しています。
結論、本指標は本分析の不適合事例です。

但し、分析対象事例64回のうち、上表「翌月から」の「判定回数」は58回となっています。
判定回数が減っている理由を下表に纏めておきます。


2.4.2 過大反動分析

過大反動分析では、過大反動を見込んだ取引の勝ちやすさを、過去の実績から定量判定します

例えば、前月と前々月の指標発表結果に大きな差があったとき、当月はその差と逆方向に反動を起こすという予想がしっくりきます。
けれども、市場予想もこの反動を見込んでいるならば、その反動が市場予想を超えるほど大きな反動か否かが問題です。
この「市場予想を超えるほど大きな反動」を「過大反動」と呼び、指標発表直後の反応方向が過大反動を見込んだ方向と一致していたら「仮説一致」と判定しています。
分析方法論等の詳細説明はこちらを参照願います

さて、2.3項分析における項目(指数)毎の事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅の方向一致率は下表の通りでした。

直後1分足値幅方向は、総合的な事後差異判別式の解の符号に対してだけでなく、NFP変化のそれに対してもかなり素直です。
よって、本項分析はNFP変化の判別式と総合判別式に対しての両方行うこととします。

まず、NFP変化に対する過大反動分析結果です。

次に、総合的な変化に対する過大反動分析結果です。

結果、どちらのも前月実態差異判別式の解の絶対値が大きくなると、過大反動を起こしにくい傾向があります(上2表の「過大反動率」参照)。
ただ、総合的な変化に対する過大反動分析では、前月実態差異判別式の解の絶対値が5.5超11.0以下のとき、過大反動を起こすと見込んだ方向に直後1分足が反応しがちでした(「仮説一致率」参照)。
「過大反動を起こすと見込んだ方向」とは「前月実態差異判別式の解の符号と逆方向」を指します。

なお、上2表の「全数」はそれぞれ61回・63回となっており、後述する反応分析対象回数64回よりも少なくなっています。
その理由をそれぞれ下表に纏めておきます。


2.4.3  同期/連動型指標分析

同期/連動指標分析は、分析対象指標と比較対象指標の上下動の一致率やその時差を求め、それらが取引の参考たり得るかを定量判断するために行います。
上下動を調べるため、同期/連動指標分析には、ふたつの指標の実態差異判別式の解の符号の一致率を調べています。


(1) ADP雇用統計と本指標NFP変化の対比

本対比は『米国雇用指標「ADP雇用統計」発表前後のUSDJPY反応分析』の2.4.3項に詳述したので、そちらを参照願います。

発表結果が市場予想を上回るか否かについて、ADP雇用統計の非農業部門”民間”雇用者数(NPS:Nonfarm Private Sector)は本指標NPFとの一致率が55%しかありません。
そして、ADP雇用統計の発表結果がどうあれ、本指標発表前後の反応方向とは無関係です。
これが既に市場で結論がついた「ADP雇用統計は当たらない」という話です。


(2) ISM製造業景況指数雇用指数と本指標NFP変化の対比

ISM製造業景況指数の雇用指数(以下「ISM製造業雇用指数」と略記)は、全米製造業者の雇用の拡大/縮小を予想しているため、本指標NFP変化と同期する可能性があります。
そこで、ISM製造業雇用指数と本指標NFP変化事後差異実態差異判別式の解の符号同士の一致率を、下表に纏めています。
また、ISM製造業雇用指数の判別式の解の符号本指標発表前後のローソク足方向の一致率を纏めています。

上表記載の通り、両指数の判別式の解の符号同士の一致率は低く、そのためかISM製造業雇用指数の良し悪しと本指標発表前後のローソク足方向は無関係のように見受けられます。

なお、上表集計にあたって、事後差異と直前10-1分足の方向一致率の判定回数は、市場予想が見当たらなかった7事例と、直前10-1分足値幅が0だった2事例を除き、55回となっています。
事後差異と直後1分足・直後11分足の方向一致率の判定回数は、市場予想が見当たらなかった事例を除いた57回です。
実態差異と直前10-1分足の方向一致率の判定回数は、市場予想が見当たらなかった事例を除いた62回です。


(3) ISM非製造業景況指数雇用指数と本指標NFP変化の対比

ISM非製造業景況指数は本指標よりも後で発表されることも多々あります。
が、そんなことは気にせず、ISM非製造業景況指数の雇用指数(以下「ISM非製造業雇用指数」と略記)と本指標NFP変化本指標発表前後のローソク足方向の関係を下表に纏めておきます。

上表記載の通り、両指数の判別式の解の符号同士の一致率は低く、そのためかISM製造業雇用指数の良し悪しと本指標発表前後のローソク足方向は無関係のように見受けられます。

なお、上表集計にあたって、実態差異と直前10-1分足の方向一致率の判定回数は、直前10-1分足値幅が0だった2事例を除いた62回です。


Ⅲ. 反応分析

以下の反応分析の対象は64回で、毎年の対象数の内訳は下表の通りです。

2015年1月発表分(2014年12月集計分)は、分析対象期間外のため、2015年の対象数は11回です。
また、2020年発表分は、2020年4月集計分までの集計です。


3.1 反応分析対象

反応分析対象の直前10-1分足(左上)・直前1分足(左下)・直後1分足(右上)・直後11分足(右下)の各始値基準ローソク足を、分析対象開示のために示しておきます。

直前1分足(左下)の図をご覧ください。
明らかに陰線が多く、2018年からは反応が小さくなっています。
2018年頃からの反応の小ささは、他のローソク足にも起きているように見えます。

過去の反応程度とその分布を一覧しておきます。

そして、2017年以前発表時と2018年以降発表時の順跳幅と値幅の平均値を対比しておきます。

やはり、2018年以降は直前1分足だけでなく、他のローソク足も小さくなっていました。

ともあれ、指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足値幅が平均27.6pipsもあり、反応程度が大きい指標です。


3.2 利得分析

利得分析は、各判別式の解の1単位当たり何pipsの反応が起きたかを、過去の実績から検証しています。
但し、2020年3・4月集計分は除いて集計しています。

分析内訳として指標差異(左上)と反応程度(左下)の期間推移と、分析結果として反応程度を指標差異で割った利得分析結果(右)を示します。

事後差異判別式の解1ips(Index Points)毎の直後1分足値幅は過去平均で4.8pipsです。
但し、毎年の変化を見ると0.7~7.9pipsとばらつきが大きく、予想乖離幅の大きさで反応程度を見込むことはできません。
この図から、本指標のチャートへの影響力は毎年低下していることがわかります。


3.3 指標一致性分析

指標一致性分析は、差異判別式の解がローソク足の大きさや方向を示唆していないかを定量分析しています。

各判別式の解とローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。
但し、この図に2020年3・4月集計分を含めてプロットすると、個々のドット位置がわからなくなるので、この図はそれらを除いてプロットしています。

上左図・上右図は相関係数(R^2値)が低く、回帰分析の近似式によって反応の方向と程度を予想することはできません
上中図からは、事前差異判別式の解の大きさから直後1分足値幅はそこそこ予想できるようです。

次に、各差異判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足値幅方向の一致率を下図に求めます。
反応程度の予想を諦め、反応方向だけに分析目的を絞る訳です。

上図から、事後差異判別式の解の符号と直後1分足は方向一致率が高く、素直に反応する指標だということがわかります。
また、事前差異判別式の解の符号と直前10-1分足は方向一致率が68%で、指標発表前に市場予想の影響を受けていることがわかります。

さて、指標発表前に判別式の解がわかっているのは事前差異しかありません
そこで下図に、事前差異判別式の解の絶対値を階層化し、その階層毎に事前差異判別式の解の符号と各ローソク足の指標方向一致率を求めました。

上図から、事前差異判別式の解が大きくても小さくても、指標発表後の反応方向への影響を見出せません

本項分析結論は、

  • 直前10-1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が5.5以下のとき、その解の符号と同方向になりがち(場面発生頻度37%、期待的中率68%以上)

です。


3.4 反応一致性分析

反応一致性分析は、先に形成されたローソク足が後で形成されるローソク足の大きさや方向を示唆していないかを定量分析しています。

各ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

上左図・上中図は相関係数(R^2値)が低く、回帰分析の近似式によって反応の方向と程度を予想することはできません
上右図からは、直後1分足から直後11分足の値幅をかなりの精度で予想できるようです。

次に、各差異判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足の方向一致率を下図に求めます。
反応程度の予想は捨てて、反応方向だけに分析目的を絞る訳です。

直前1分足は陰線率が83%と偏りが目立ちます。
また、直後1分足は直前1分足と逆方向だったことが67%です。

さて、直前10-1分足は、指標発表前にローソク足が完成しており、その後のローソク足方向を示唆している可能性があります
分析対象の64回の事例について、直前10-1分足値幅を階層化し、その階層毎に反応方向一致性分析を行った結果を下図に示します。

全体的には、直前10-1分足値幅が大きくても小さくても、それがその後に形成されるローソク足の方向を示唆しているようには見えません

よって、本項分析結論は、

  • 直前1分足は、直前10-1分足値幅が6.7pips超(過去平均値の2倍超)のとき、それと逆方向になりがち(場面発生頻度9%、期待的中率83%)
  • 上記場面が発生していないときには、直前1分足はショート(場面発生頻度100%、期待的中率83%)
  • 直後1分足は、直前1分足と逆方向になりがち(場面発生頻度100%、期待的中率67%)

です。


3.5 伸長性分析

伸長性分析は、指標発表後に一方向に反応を伸ばしがちだったか否かを定量分析しています。

3.4項に示した通り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は89%です。
がしかし、直後1分足よりも直後11分足が反応を伸ばすか削るのかはわかっていません。
そのわからない点を、過去の傾向から探ります。

下図をご覧ください。

直後1分足よりも直後11分足の順跳幅が同方向に伸びたことは64%、値幅が同方向に伸びたことは47%でした。
この数字では指標発表後の追撃を勧められません。

さて、指標発表によって一方向に反応が伸びるときには、経験から言って最初の兆しは直後1分足順跳幅の大きさに現れがちです
そこで、直後1分足順跳幅を階層化し、階層毎に直後1分足よりも直後11分足が反応を伸ばしがちか否かを検証します。

まずは順跳幅方向です。

次に値幅方向です。

指標発表後数分間は一方向に反応を伸ばすものの、10分後には反応を伸ばすか削るかがはっきりしません

よって、本項分析結論は、

  • 直後1分足跳幅が17.4pips超(過去平均値の0.5倍超)に達したら、直ちに同方向への追撃を開始して直後11分足順跳幅での利確を狙う(場面発生頻度80%、期待的中率67~76%)
  • 直後1分足順跳幅が17.4pips超で直後1分足値幅が順跳幅の1/2まで戻したら、直後1分足終値がついた時点で直後1分足順跳幅の方向に追撃し、直後11分足順跳幅での利確を狙う(場面発生頻度80%未満、期待的中率67~76%付近)

です。


Ⅳ. 取引成績

分析記事は不定期に見直しを行っており、過去の分析成績と取引成績は下表の通りです。

上表「分析成績」は、取引方針の反応方向についてのみ判定を行い、反応程度についての判定は行っていません。
結果、分析成績・勝率・収益・取引時間のいずれも良い成績です。
但し、年を追うごとに平均取引時間が長くなっている点が気になります。


関連リンク

➡ 米国指標の目次に移動

改訂履歴

3.0訂(2020年5月19日) 新書式反映、2020年4月集計分までを反映、1.2項表を最新に更新、2.4.3項は分析方法を変更、3.1項に始値基準ローソク足を開示

以上

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です