米国物価指標「消費者物価指数」発表前後のUSDJPY反応分析（3訂版）
本稿は、米国物価指標「消費者物価指数（Consumer Price Index：CPI）」発表前後のUSDJPYの過去反応を分析し、本指標での過去傾向に基づく取引方針を纏めています。
Ⅰ. 指標概説と分析結論
1.1 指標概説
- 発表機関：労働統計局（Bureau of Labor Statistics：BLS）
- 発表日時：翌月15日前後21:30（冬時間22:30）
- 指標内容：商品とサービスをほぼ固定して、その価格変化を月次指数化
特徴は次の通りです。
- 注目すべき項目は「消費者生産者物価指数」と「コア消費者物価指数（消費者物価指数から食品・エネルギーを除く）」の「前月比」と「前年比」で、指標発表後の反応方向への影響力が特に強いのは「消費者物価指数コア前月比」の予想乖離
- 反応程度は中程度（直後1分足値幅の平均値13.1pips）で、反応方向はかなり素直（事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率82％）
- 他の指標との関係は次の通り
(1) 本指標はチャートへの影響力が強く、金融政策関連と同時発表時以外は他の指標との同時発表を気にしなくて良い
(2) 単月毎の輸入物価指数の上昇／下降は、単月毎の本指標の上昇／下降との相関を判別できない
(3) 単月毎の生産者物価指数の上昇／下降は、単月毎の本指標の上昇／下降と同期している可能性が高いものの、そのことをアテにした取引は勧められない - 本指標発表前後の反応傾向は次の通り
(1) 指標発表直後の反応方向を予想できるのは年2・3回で、その期待的中率は67～80％
(2) 指標発表直後1分足に対し、その後10分間の順跳幅は反応を伸ばしがちだが、値幅は削られることの方が多い
指標内容について補足します。
主要国中銀は、消費者物価指数を政策決定の参考にしたり、物価の安定を法的責務や政府との合意によって課せられています。
そのため、どの主要国の消費者物価指数発表時にも、反応が素直で大きく影響持続時間が長くなりがちです。
但し、米国中銀（FRB）は、消費者物価指数よりもPCEデフレータを重視しています（FRBはインフレターゲットの数字に、消費者物価指数でなくPCEコアデフレータを採用）。
FRBのインフレターゲットは2％です。
この数字は商品やサービスへの支出合計の増加が2％、と同義を目指した概念です。
けれども、消費者物価指数は、都市部在住の平均的消費者が平均的に購入する商品とサービスの種類と配分比率をほぼ固定した上で、その支出合計（実際は商品価格）の変化を調べるため、新規や代替の製品やサービスへの出費先変化を反映するのにタイムラグが生じたり、医薬品への補助金や保険金が正確に反映しにくい、といった問題がわかっています。
仕方がないだろう、と統計局の消費者物価指数担当職員が言ったかどうかはわかっていません。
PCEデフレータは消費者物価指数より、それらの問題に配慮して算出しています。
がしかし、両者の変化は中長期的に同じ傾向になる考えられるため、PCEデフレータよりも約2週間早く発表される消費者物価指数の方がチャートへの影響力が強いことがわかっています。
ざまあみろ、と先の職員が言ったかどうかもわかっていません。
最近では見かけなくなったものの、以前は物価が、輸入物価→生産者物価→消費者物価、と下流に伝搬する、との指標解説が数多く見られました。
かつて、きっとその通りだったのでしょう。
がしかし、少なくとも2017年頃に2015年以降の各段階の物価指数を単月毎に見比べた限り、そんな現象は起きていないことを姉妹サイトで指摘しました。
さらに、生産者物価指数と消費者物価指数の上昇／下降は同期しがちですが、この同期性をアテにしても後で発表される指数への反応は必ずしも素直とは言えないこともわかっています。
つまり、各物価指数の先行／同期／遅行の関係が判明しても、そんなことはFX取引の参考にならない訳です。
その原因は、同一目的で関心を集めるふたつの指標のうち、後で発表される指標への反応は、先に発表された指標の改善／悪化という結果と逆になったときのみチャートへの反応がはっきり表れやすいため、です。
1.2 分析結論
次節以降の論拠（データ）に基づき、本指標での過去傾向に基づく取引方針を下表に示します（私見）。
データからどのような過去の傾向を見出すかは自由です。
注記：期待的中率が定量化できているのは反応方向だけで（判定対象）、上記の利確や損切のpipsは参考値です（判定対象外）。
Ⅱ. 指標分析
以下の分析対象項目は「消費者物価指数コア前月比（以下「コア前月比」と略記）」「消費者物価指数前月比（以下「前月比」と略記）」「消費者物価指数コア前年比（以下「コア前年比」と略記）」「消費者物価指数前年比（以下「前年比」と略記）」とします。
指標分析の対象期間は、2015年1月集計分から2020年1月集計分までの61回分です。
発表結果の修正は翌月に行われるものの、あまり修正されることはありません。
2.1 指標分析対象範囲
分析対象範囲開示のため、以下にコア前月比・前月比・コア前年比・前年比の順に過去推移を示します（指標推移を最新に都度更新することが本稿の目的ではありません）。
後述するようにコア前月比の市場予想と発表結果の差異は、指標発表直後の反応方向に最も強く影響力があるにも関わらず、その市場予想はまるでやる気がないみたいにほぼ一定です。
各指数の統計値を下表に纏めておきます。
2.2 指標間影響力比較分析
指標間影響力比較分析は、本指標が他の指標と同時発表された過去事例から、本指標よりもチャートへの影響力が強い指標との同時発表時を、本指標の反応に関わる分析から除くために行います。
「影響力の強さ」は、過去の同時発表時の事後差異判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率によって判定しています。
対象期間に本指標と同時発表された指標と、影響力比較結果を下表に一覧します。
指標名が青太字ならば本指標の方が影響力が強く、赤太字ならば本指標の方が影響力が弱い、と判定しています。
上表において、住宅着工件数・四半期経常収支・Phil連銀製造業景気指数は、それらの方が本指標よりも方向一致率が高くなっています。
けれども、それらよりも本指標の方が影響力が強い、と判断しています。
このうち、四半期経常収支とPhil連銀製造業景気指数は、NY連銀製造業景気指数を介した相対基準判断を行うと、本指標の方が方向一致率が高くなります。
住宅着工件数については、定量的根拠を示すことができないまま、上記判断を行っています。
さて、本指標より影響力が強い指標との同時発表時の反応を、本指標への反応と見なして分析しても、それは無意味です。
そのため、以降の反応に関わる分析は、上表赤太字指標と同時発表時を含まずに行うことにします。
すると、以降の反応に関わる分析対象は、対象期間の61回発表のうち59回の事例となります。
その59回の直後1分足の始値基準ローソク足を下図に示します。
下図において歯抜けとなっている集計月（2018年8月と2019年3月）は、前記赤太字の月ということになります。
2.3 項目間影響力比較分析
項目間影響力比較分析は、ひとつの指標で複数の注目すべき指数（項目）が発表されるとき、各指数（項目）が反応方向に与える影響力の強さと方向を求めます。
各指数（項目）が反応方向に与える影響力の強さは、事前差異判別式の解の符号が直前10-1分足と、事後差異判別式の解の符号が直後1分足と、実態差異判別式の解の符号が直後11分足と、方向一致率が高くなるように判別式の各係数を求めます。
判別式の係数の値の大きさと符号が、各指数（項目）が反応方向に与える影響力の強さと見なせます。
さて、本指標の分析対象項目は、前月比・前年比・コア前月比・コア前年比、でした。
まず先に、2.2項結論に基づく59回の事例について、各項目毎の差異判別式の解の符号とローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。
次に、4項目全てを踏まえた各判別式を次のように立式します。
- 差異判別式＝A✕前月比の差異＋B✕前年比の差異＋C✕コア前月比の差異＋D✕コア前年比の差異
但し、
事前差異＝市場予想ー前回結果
事後差異＝発表結果ー市場予想
実態差異＝発表結果ー前回結果（前回結果の修正が行われれば修正結果）
上式において、各判別式の係数と、各判別式の解の符号と各ローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。
上表のように各判別式の各項目係数を決めると、指標発表後の反応が素直に記述できることがわかりました。
例えば、後記2.4.2項で用いる実態差異判別式は、
- 3✕前月比の実態差異＋1✕前年比の実態差異＋9✕コア前月比の実態差異＋1✕コア前年比の実態差異
但し、実態差異＝発表結果ー前回結果（前回結果の修正が行われれば修正結果）
です。
2.4 指標予想分析
指標予想分析は、あわよくば指標結果の良し悪しを発表前に予想し、あわよくば発表直後の反応方向を予想するための分析です。
2.4.1 移動平均線分析
本分析は省略します。
2.4.2 過大反動分析
過大反動分析は、過大反動を見込んだ取引の勝ちやすさを検証します。
例えば、前月と前々月の指標発表結果に大きな差があったとき、当月はその差と逆方向に反動を起こすと見込むことは自然です。
但し、市場予想もこの反動を見込んでいると考えられるため、市場予想を超えるほど大きな反動を起こすかが、取引上の関心事となります。
この「市場予想を超えるほど大きな反動」を「過大反動」と呼び、過大反動を見込んだときに指標発表直後に素直な方向に反応したならば「仮説一致」と判定しています。
分析結果を下表に示します。
結果、上表記載の通り、過大反動の起きやすさは前月実態差異判別式の解と無関係のようです（上表「過大反動率」参照）。
但し、前月の実態差異判別式の解の絶対値が1.5超のとき、直後1分足値幅方向は過大反応を起こさないと見込むと良さそうです（上表「仮説一致率」参照）。
結論、本指標は本分析の不適有効事例です。
なお、上表にて「全数」の「判定回数」が51回となっています。
理由要点を下表に示しておきます。
2.4.3 同期／連動指標分析
同期／連動指標分析は、分析対象指標と比較対象指標の上下動の一致率が高くなる時差を求め、その一致率が取引の参考たり得るかを判断するために行います。
上下動を調べるため、同期／連動指標分析には、ふたつの指標の実態差異判別式の解の符号の一致率を調べています。
(1) 輸入物価指数前月比の増減に対する消費者物価指数コア前月比の増減の方向一致率
分析対象指標に消費者物価指数コア前月比でなく、前月比を採用すべきかもしれません。
がしかし、2.3項記載の通り、前月比の実態差異判別式の解の符号を当てても、反応方向は57％しか当たりません。
コア前月比ならば、それが73％になります。
輸入価格の上昇／下降は小売仕入価格の上昇／下降に直結し、消費者物価指数の上昇／下降に影響を与える、と考えられます。
そこで、輸入価格指数前月比と消費者物価指数コア前月比の実態差異判別式の解の符号一致率を調べました。
下図をご覧ください。
上図横軸は、消費者物価指数コア前月比に対し輸入物価指数前月比が〇か月先行／遅行と読みます。
上図縦軸は、両者の実態差異判別式の解の符号一致率です。
いま、輸入物価指数の変化が消費者物価指数の変化に影響し、その逆は起きない、と断じます。
すると、図中灰色線よりも左側は、消費者物価指数が輸入物価指数よりも先行して増減した、と見なした場合の符号一致率になります。
それでは原因と結果が逆になってしまうため、図中灰色線よりも左側の50％からの距離は、偶然による一致率を表している、と解釈できます。
ならば上図において、輸入物価指数の変化に応じて消費者物価の変化が起きたと見なせる灰色線より右側は、左側の偶然による一致率より50％からの乖離が大きい場合のみに注目すべきです。
すると、単月毎の増減方向を見る限りでは、輸入物価指数前月比に対する消費者物価指数コア前月比は、5か月遅行で連動している可能性がある、が本項結論です。
本当でしょうか？
時差が大きすぎてどうも信じられません。
(2) 生産者物価指数コア前月比の増減に対する消費者物価指数コア前月比の増減の方向一致率
同様に、生産者価格の上昇／下降は小売仕入価格の上昇／下降に直結し、消費者物価指数の上昇／下降に影響を与える、と考えられます。
そこで、生産者物価指数コア前月比と消費者物価指数コア前月比の実態差異判別式の解の符号一致率を調べました。
下図をご覧ください。
上図において、生産者物価指数の変化に応じて消費者物価指数の変化が起きたと見なせる灰色線より右側は、同月集計分の方向一致率が高いことがわかります。
よって、単月毎の増減方向を見る限り、生産者物価指数コア前月比に対する消費者物価指数コア前月比は同期関係がある可能性が高い、と言えます。
がしかし、2.3項に先述した通り、消費者物価指数コア前月比の実態差異と直後11分足値幅方向の一致率は73％です。
ならば、もし同月集計分の生産者物価指数コア前月比と消費者物価物価指数コア前月比の増減方向が一致しても、直後11分足の反応方向が素直になる確率は、0.73✕0.73＋（1－0.73）✕（1ー0.73）＝61％、です。
この数字では、生産者物価指数と消費者物価指数の増減が同期していても、事前に反応方向を見込んでポジションを取得する訳にはいきません。
結論、生産者物価指数の増減を参考に消費者物価指数で取引するのは勧められません。
Ⅲ. 反応分析
以下の反応分析の対象は2.2項記載の59回で、毎年の対象数の内訳は下表の通りです。
2020年発表分は、2020年1月集計分までのカウントとなっています。
3.1 反応程度過去集計結果
過去の反応程度とその分布を一覧しておきます。
指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足値幅は過去平均で13.1pipsで、反応程度は中程度の指標です。
そして、どのローソク足も順跳幅最大値がかなり大きく、一足内反転率が小さいことから、もしチャンスに見えても逆張りは慎重に行いましょう。
分布は、特に直後1分足値幅が過去平均値の0.5倍以下に41％が集中し、極端に大きく伸びないときは極端に小さい反応となることが見て取れます。
3.2 利得分析
利得分析は、差異判別式の解の1単位当たり何pipsの反応が起きたかを、過去の実績から検証しています。
分析内訳として指標差異と反応程度の期間推移を以下に示します。
反応程度を指標差異で割った利得分析の結果を下図に示します。
事後差異判別式の解1ips（＝Index Points）毎の直後1分足値幅は過去平均で15.4pipsです。
但し、毎年の平均では7.0～30.3pipsと大きくばらついており、事後差異判別式の解から直後1分足値幅を的確に予想することは難しいことがわかります。
3.3 指標一致性分析
指標一致性分析は、差異判別式の解がローソク足の大きさや方向を示唆していないかを、過去の実績から検証しています。
差異判別式の解とローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。
いずれも相関係数（R^2値）が小さく、回帰分析の近似式によって反応の方向と程度を予想することはできません。
次に、各差異判別式の解の符号と4本足各値幅方向の一致率を下図に纏めます。
さて、指標発表前に判別式の解がわかっているのは事前差異しかありません。
2.2項以降、分析対象は59回分の発表でした。
この59回の事例について、事前差異判別式の解の絶対値を階層化し、その階層毎の解の符号と4本足チャート各ローソク足の方向一致性分析を行った結果を下図に示します。
以上のことから、本項分析結論は、
- 直前10-1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が0.6超1.2以下のとき、その符号と同方向になりがち（場面発生頻度31％、期待的中率67％以上）
- 直前1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が1.2超のとき、その符号と同方向になりがち（場面発生頻度13％、期待的中率75％）
- 直後1分足は事前差異判別式の解の絶対値が0.9超1.2以下のときその符号と同方向になりがち（場面発生頻度9％、期待的中率67％以上）で、直後11分足は事前差異判別式の解の絶対値が0.6超のときその符号と逆方向になりがち（場面発生頻度44％、期待的中率67％）で、方向が逆
です。
3.4 反応一致性分析
反応一致性分析は、先に形成されたローソク足が後で形成されるローソク足の大きさや方向を示唆していないかを、過去の実績から検証しています。
各ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。
上左図と上中図は相関係数（R^2値）が低く、回帰分析の近似式によって反応の方向と程度を予想することはできません。
一方、上右図は相関係数（R^2値）がそこそこ高いものの、近似式の係数がほぼ1で、直後11分足値幅が直後1分足値幅より伸ばすとは言えません。
上右図から、直後1分足と直後11分足の方向一致率は82％と、非常に高い一致率となっています。
また、上左図（反応方向率）を見ると、直前1分足の陰線率が83％と、明らかに偏りがあります。
がしかし、下図をご覧ください。
下図は、対象期間の直前1分足の始値基準ローソク足です。
直前1分足は、2017年前半までは明らかに陰線率が高かったものの、その後は必ずしもそうとも言えません。
よって、対象期間の直前1分足の陰線率の高さは、現在、取引の参考にはなりません。
さて、直前10-1分足は、指標発表前にローソク足が完成しており、その後のローソク足方向を示唆している可能性があります。
2.2項以降、分析対象は59回分の発表でした。
この59回の事例について、直前10-1分足値幅を階層化し、その階層毎の解の符号と4本足チャート各ローソク足の方向一致性分析を行った結果を下図に示します。
上図から、全体的には直前10-1分足方向がその後に形成されるローソク足と逆になりがちなことがわかります。
本項分析の結論は、
- 直前1分足は、直前10-1分足値幅が1.6pips超（過去平均値の0.5倍超）のとき、直前10-1分足値幅と逆方向になりがち（場面発生頻度59％、期待的中率68％）
- 直後1分足は、直前10-1分足値幅が4.7pips超（過去平均値の1.5倍超）のとき、直前10-1分足値幅と逆方向になりがち（場面発生頻度23％、期待的中率71～80％）
- 直後11分足は、直前10-1分足値幅が6.2pips超（過去平均値の2倍超）のとき、直前10-1分足値幅と逆方向になりがち（場面発生頻度8％、期待的中率80％）
です。
3.5 伸長性分析
伸長性分析は、指標発表1分後から反応を伸ばしがちだったか否かを、過去の実績から分析しています。
下図をご覧ください。
直後1分足より直後11分足が同じ方向に伸びていたことは、順跳幅で63％、値幅で46％、でした。
さて、指標発表によって一方向に反応が伸びるときには、経験から言って最初の兆しは直後1分足順跳幅の大きさに現れがちです。
そこで、直後1分足順跳幅を階層化し、階層毎に直後1分足よりも直後11分足が反応を伸ばしがちか否かを検証します。
まず順跳幅方向です。
次に値幅方向です。
本指標発表直後1分足順跳幅が大きいほど、順跳幅・値幅とも直後1分足より直後11分足の方が反応を伸ばしていたことがわかります。
本稿結論は、
- 直後1分足順跳幅が18.2pips超（過去平均値超）のとき、直ちに追撃を開始し、直後11分足順跳幅での利確を狙うべき（場面発生頻度38％、期待的中率74～86％）
- 直後1分足順跳幅が36.4pips超（過去平均値の2倍超）のとき、直後1分足終値がついたら追撃を開始し、直後11分足終値での利確を狙うべき（場面発生頻度11％、期待的中率71％）
です。
Ⅳ. 取引成績
分析記事は不定期に見直しを行っており、過去の分析成績と取引成績は下表の通りです。
上表「分析成績」は、取引方針の反応方向についてのみ判定を行い、反応程度についての判定は行っていません。
結果、あまり成績はよくありません。
関連リンク
以上
