米国景気指標「CB消費者信頼感指数」発表前後のUSDJPY反応分析(3.1訂版)

本稿は、米国景気指標「CB(カンファレンスボード)消費者信頼感指数」発表前後のUSDJPYの過去反応を分析し、本指標での過去傾向に基づく取引方針を纏めています。


Ⅰ. 指標概説と分析結論
1.1 指標概説
  • 発表機関:産業審議委員会(Conference Board:以下「CB」と略記)
  • 発表日時:当月24日以降の23:00(冬時間24:00)
  • 指標内容:全米3000世帯の家計状況と世間の景気の見通しを総合的に指数化

特徴は次の通りです。

  • 注目すべき項目は「信頼感指数(=CB消費者信頼感指数)」のみ
    期待指数や現況指数が信頼感指数以上に反応方向に影響している兆しは見出せていない
  • 他の指標との関係は次の通り
    (1) 中古住宅販売件数や新築住宅反米件数と同時発表が行われるときは取引を避けた方が良い
    (2) UM(ミシガン大学)消費者信頼感指数速報値は、本指標とほぼ同時期に同内容の調査が行われ、同月集計分が本指標より先に発表される
    けれども、UM消費者信頼感指数速報値の改善/悪化は、本指標の改善/悪化を示唆しない
  • 毎月の変化が穏やかで、消費者心理の改善/悪化が緩やかに変化していくことがよく判る
    そのため、移動平均線分析は有効だが、過大反動分析はアテにできない

反応には次の傾向があります。

  • 反応方向はかなり素直(事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率80%)なものの、反応程度はかなり小さい(直後1分足値幅の過去平均4pips)
  • 指標発表前と発表直後こそ取引機会が多いものの、追撃でpipsを稼ぎやすい場面は少ない
    指標発表直後の跳ねが小さいときは短期追撃で微益を稼ぎやすいが、跳ねが大きいときはすぐに追撃開始せずに少し待ってから追撃を始める方が良い
    少し待つ、という点が(おそらく)そのときの市場環境次第で難しい

指標内容について補足します。

CB消費者信頼感指数は、よくUM消費者信頼感指数と対比されます。

両指標ともに、5つの質問への回答から信頼感指数(ICS=Index of Consumer Sentiment)、そのうち2つの質問への回答から現況指数(ICC= Index of Current Economic Conditions)、残る3つの質問への回答から期待指数(ICE=Index of Consumer Expectations)が計算されます。
そして、両指標の調査はほぼ同時期に行われ、質問数や質問内容も似通っています。
本指標各指数の計算方法と質問内容をこちらにリンクしておきます

両指標の主な違いは、アンケート方法が郵送(CB)電話(UM)かという点と、サンプル数の多寡(CBは回答約3000世帯UM速報値はアンケート実施数が300世帯)という点です。
両指標の推移を見比べれば明らかなように、これらの違いによって本指標の毎月の変化には安定感があります(変化が極端でなく少しずつとなり、上昇基調や下降基調がわかりやすい)。

1.2 分析結論

次節以降の論拠(データ)に基づき、本指標での過去傾向に基づく取引方針を下表に示します(私見)。
データからどのような過去の傾向を見出すかは自由です。

注記:期待的中率が定量化できているのは反応方向だけで(判定対象)、上記の利確や損切のpipsは参考値です(判定対象外)


Ⅱ.指標分析

以下の指標分析の対象期間は、特に断らない限り2015年1月集計分から2019年10月集計分までの58回分です。
また、本分析の対象項目は「信頼感指数」だけとします。

2.1 指標推移記録

対象期間の分析対象項目の推移を下図に示します。
この図には、2.4.1項の移動平均線分析のため、市場予想と発表結果の移動平均線(6回平均)も重ねてプロットしています。

分析範囲と統計値を下表に纏めておきます。

本指標は対象期間にほぼ毎回53回の修正が行われています(修正頻度91%)。
本指標の修正は翌月発表時に行われます。

書式に基づき、平均値と標準偏差も記載していますが、本指標ではほとんど意味がありません

2.2 指標間影響力比較分析

指標間影響力比較分析は、対象期間における本指標と他の指標が同時発表時の実績に基づき、どちらの指標がチャートへの影響力が強かったかを示しています。
影響力の強さ」は、各指標の事後差異判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率の高さに基づき判定しています。

結果を下表に一覧します。

指標名が青太字ならば本指標の方が影響力が強く、赤太字ならば本指標の方が影響力が弱い、と判定しました。

本指標は、新築住宅販売件数・中古住宅販売件数・金融政策関連よりチャートへの影響力が弱いことがわかります。

ともあれ、本指標より影響力が強い指標との同時発表時や、本指標が素直に反応しなかった事例を分析しても意味がありません。
そのため、以降の反応に関わる分析は、上表赤太字指標と同時発表時を含まずに行うことにします。
すると、以降の反応に関わる分析対象は、対象期間の58回発表のうち46回の事例となります。

2.3 項目間影響力比較分析

対象項目は信頼感指数だけなので、項目間影響力比較分析は行いません。

判別式は、

  • 事前差異判別式=市場予想ー前回結果
  • 事後差異判別式=発表結果ー市場予想
  • 実態差異判別式=発表結果ー修正結果

です。

前述の通り実態差異判別式の「修正結果」は対象期間に53回改定されており、その他5回は「前回結果」に同じです。

2.4 指標予想分析
2.4.1 移動平均線分析

本分析は、指標推移のトレンド方向を根拠にした取引の勝ちやすさ、を検証しています。

指標推移が上昇中/下降中の判定は、市場予想と発表結果の移動平均線の上下位置で行います。
発表結果の移動平均線が市場予想の移動平均線よりも上なら上昇中、発表結果の移動平均線が市場予想の移動平均線よりも下なら下降中、です。
そして、これら移動平均線がクロスした翌月以降に反応方向の検証を行っています。
指標推移が上昇中に指標発表直後の反応方向が陽線、下降中に陰線ならば、「仮説一致」と判定しています。
分析の方法論等の詳細はこちらを参照願います。

分析結果を下表に示します。

結果、2つの移動平均線のクロスした3か月後から仮説一致率は67%です。
結論、本指標は本分析の適合事例です。

なお、上表にて「翌月から」の「判定回数」は43回となっています。
理由要点を下表に示しておきます。

2.4.2 過大反動分析

本分析は、過大反動を見込んだ取引の勝ちやすさを検証しています。

例えば、前月と前々月の指標発表結果に大きな差があったとき、当月はその差と逆方向に反動を起こすと見込むことは自然です。
但し、市場予想もこの反動を見込んでいると考えられるため、市場予想を超えるほど大きな反動を起こすかが、取引上の関心事となります。
この「市場予想を超えるほど大きな反動」を「過大反動」と呼び、過大反動を見込んだときに指標発表直後に素直な方向に反応したならば「仮説一致」と判定しています。
分析の方法論等の詳細はこちらを参照願います

分析結果を下表に示します。

結果、上表記載の通り、前月の実態差異判別式の解がどうあれ、過大反動が起きるかどうかはわかりません(上表「過大反動率」参照)。
但し、前月の実態差異判別式の解が6.9超9.2以下のときは、直後1分足値幅方向は過大反動を起こすと見込んだ方向になりがちです(上表「仮説一致率」参照)。
結論、本指標は本分析の適合事例です。

2.4.3 同期/連動指標分析

米国の消費者心理の変化を表す景気指標には、本指標の他にUM消費者信頼感指数があります。
下表は、両指標(UMは速報値)の実態差異判別式の解の符号一致を調べた結果です。

両指標が単月毎に前月よりも改善/悪化したかは49~55%しか一致していません。
とても同じ消費者心理を扱っている指標とは思えない一致率です。

よって、本項結論は、UM消費者信頼感と本指標とは単月毎の改善/悪化が一致しがちとは言えない、です。


Ⅲ. 反応分析

以下のそれぞれの分析方法はこちらに説明しています。

反応分析の対象は2.2項記載の46回です。

そして、2017年1月集計分への直前10-1分足が値幅37pipsと、他に比べて異常に大きく反応していました。
その原因は、米大統領発言「他国がUSDの価値を押し下げている」の影響で、本指標に関係なくこの夜USDが売られていたため、です。
このときを除外すると、反応分析の対象は45回となります。

毎年の対象数の内訳は下表の通りです。

2019年発表分は、2019年10月集計分までのカウントとなっています。

3.1 反応程度過去集計結果

過去の反応程度を一覧しておきます。

指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足値幅は過去平均で4pipsで、反応程度はかなり小さい指標です。
4本足いずれの順跳幅も過去平均の2倍を超えたことがほとんどなく、1足内での深追いは禁物だと言えるでしょう。
但し、直後11分足の順跳幅と値幅は、いずれも直後1分足のそれらを上回っています。
欲張らなければ、ほどほどの追撃には適しています

3.2 利得分析

利得分析は、差異判別式の解の1単位当たり何pipsの反応が起きたかを、過去の実績から検証しています。

分析内訳として指標差異と反応程度の期間推移を以下に示します。

反応程度を指標差異で割った利得分析の結果を下図に示します。

事後差異判別式の解1ips毎の直後1分足値幅は過去平均で0.8pipsです。
但し、毎年の平均では0.6~1.2pipsとばらついており、事後差異判別式の解から直後1分足値幅を的確に予想することは難しいことがわかります。

3.3 指標一致性分析

指標一致性分析は、差異判別式の解がローソク足の大きさや方向を示唆していないかを、過去の実績から検証しています。

差異判別式の解とローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

どのグラフも相関係数(R^2)が低く、回帰式による反応程度の予測がアテにできないことがわかります。

次に、各差異判別式の解の符号と4本足各値幅方向の一致率を下図に纏めます。

事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率が80%、実態差異判別式の解の符号と直後11分足値幅方向の一致率が69%と高く、本指標発表直後の反応はかなり素直なことがわかります。

さて、指標発表前に差異判別式の解がわかっているのは事前差異しかありません

本節以降、分析対象は45回分の発表でした。
この45回(頻度78%)のうち、事前差異判別式の解の絶対値が0.8超だったことは29回(頻度50%)、1.6超だったことは21回(頻度36%)、2.4超だったことは8回(頻度14%)、3.2超だったことは5回(頻度9%)、でした。
「事前差異判別式の解の絶対値」とは、解が+1でも△1でも「大きさが1」と見なすことです。

それぞれの場合において、事前差異と4本足の指標一致性分析を行った結果を下図に示します。

本項分析結論は、

  • 事前差異判別式の解の絶対値が0.8を超えて2.4以下のとき、その解の符号と直前10-1分足は同方向になりがち(期待的中率67~68%)
  • 事前差異判別式の解の絶対値が2.4以下のとき、その解の符号と直前1分足は逆方向になりがち(期待的中率67~78%)
  • 事前差異判別式の解の絶対値が0.8を超えて2.4以下のとき、その解の符号と直後1分足は同方向になりがち(期待的中率69~71%)

です。

3.4 反応一致性分析

反応一致性分析は、先に形成されたローソク足が後で形成されるローソク足の大きさや方向を示唆していないかを、過去の実績から検証しています。

各ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

いずれも相関係数(R^2値)が低く、どっちにどれだけ反応するかの回帰式での予測が困難です。
ただ、直後1分足と直後11分足は相関係数こそ低いものの、回帰線に沿ってドット分布しており、回帰式の傾きも1を超えています。

上図から反応程度を無視して、反応方向だけを問題にして図示しておきましょう。

さて、直前10-1分足は、指標発表前にローソク足が完成しています

本節以降、分析対象は45回分の発表でした。
この45回(頻度78%)のうち、直前10-1分足値幅が過去平均値の0.5倍を超えたことは27回(頻度47%)、過去平均値を超えたことは19回(頻度33%)、過去平均値の1.5倍を超えたことは13回(頻度22%)、過去平均値の2倍を超えたことは7回(頻度12%)、でした。

それぞれの場合において、反応一致性分析を行った結果を下図に示します。

本項分析の結論は、

  • 直前10-1分足値幅は、その後形成されるローソク足方向を示唆しない

です。

3.5 伸長性分析

伸長性分析は、指標発表1分後から反応を伸ばしがちだったか否かを、過去の実績から分析しています。

下図をご覧ください。

直後1分足より直後11分足が同じ方向に伸びていたことは、順跳幅で67%、値幅で60%、でした。

さて、本節以降の分析対象45回(頻度78%)のうち、直後1分足順跳幅が過去平均の0.5倍を超えたことは35回(頻度60%)、過去平均を超えたことは19回(頻度33%)、1.5倍を超えたことは11回(頻度19%)、2倍を超えたことは2回(頻度3%)、でした。
それぞれの場合において、100伸長性分析を行った結果を下図に示します。

まず順跳幅方向です。

直後1分足順跳幅が大きくなるほど、直後1分足順跳幅を超えて直後11分足順跳幅が反応を伸ばさなくなりしがちです。

直後1分足順跳幅が過去平均の0.5倍以下ならば、直後1分足順跳幅を超えて直後11分足順跳幅が反応を伸ばしがち(期待的中率67%)ですが、直後1分足形成中に順跳幅が0.5倍以下に留まるか否かは、その時点でわかりません。

次に値幅方向です。

直後1分足順跳幅が過去平均の2倍を超えたら、その方向に反応を伸ばしがちです。
しかも、この条件を満たすとき、直後1分足と直後11分足は反転したことがありません。

本項分析結論は、

  • 直後1分足順跳幅が過去平均の2倍以上ならば、直後1分足終値がつくのを待って追撃を開始し、直後11分足終値がつくまでに決済(期待的中率100%)

です。


Ⅳ. 取引成績

分析記事は不定期に見直しを行っており、過去の分析成績と取引成績は下表の通りです。

上表「分析成績」は、取引方針の反応方向についてのみ判定を行い、反応程度についての判定は行っていません。
結果、分析成績・勝率・平均取引時間のいずれも悪くありません。


関連リンク

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以上

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