米国景気指標「ミシガン大学消費者信頼感指数速報値」発表前後のUSDJPY反応分析(3訂版)

本稿は、米国景気指標「ミシガン大学消費者信頼感指数速報値」発表前後のUSDJPYの過去反応を分析し、本指標での過去傾向に基づく取引方針を纏めています。


Ⅰ. 指標概説と分析結論
1.1 指標概説
  • 発表機関:ミシガン大学サーベイリサーチセンター(University of Michigan Surveys of Consumers :以下「ミシガン大学」を「UM」と略記)
  • 発表日時:毎月10日前後の金曜日23:00(冬時間24:00)
  • 指標内容:全米300世帯の家計状況と世間の景気の見通しを総合的に指数化

特徴は次の通りです。

  • 毎月の上下動が大きい指標のため、移動平均線分析や過大反動/過小反動分析が取引に有効な場合がある
  • 過去に同時発表された他の指標は影響力が弱い指標ばかりのため、本指標の特徴を捉えて発表直前直後に取引する機会は意外に多いものの、本指標自体の影響持続時間は短い
  • ほぼ同じ時期に同じ内容で調査しているカンファレンスボード消費者信頼感指数の改善/悪化は、本指標結果と関係ない(以下「カンファレンスボード」を「CB」と略記)

反応は次の傾向があります。

  • 指標発表直後こそ信頼感指数の良し悪しだけで反応方向が決まりがちだが、指標発表前や発表後少し経ってからは現況指数の良し悪しで反応方向が決まりがち
  • 指標発表直後の反応方向は素直(83%)なものの、反応程度は小さい(平均5pips)
  • 欲張りは禁物で、直前10-1分足・指標発表直後の跳ね・その後の追撃で各2~3pipsしか狙えない

指標内容について補足します。

UM消費者信頼感指数(The University of Michigan Consumer Sentiment Index)は、消費者の現在の消費意欲の強さと、消費者が今後の景気をどう予感しているか、を指数化した指標です。

本指数の調査は、電話アンケートでたった5つの質問で行われます。

「1年前と比べた現在の家計状況の良否」と「今が大きな家財道具が買い時か」という質問への回答から、家計の現況指数(ICC= Index of Current Economic Conditions)が計算されます。
また「現在に比べて1年後の家計状況の良否」と「今から1年間の世間全体の景気の良否」と「今後5年連続して世間は好景気が続くか、それとも不況や失業の時期が増えるか」という質問への回答から、景気への期待指数(ICE=Index of Consumer Expectations)が計算されます。
そして、これら5つの質問への回答から、現況指数と期待指数とは別の式で総合値にあたる消費者信頼感指数(ICS=Index of Consumer Sentiment)が計算されます。

質問内容と各指数の計算方法はこちらにリンクを貼っておきます。

さて余談ながら、もし10日後にも上記5つの質問をいきなり電話で受けて、10日前と同じ回答できる人は世間にどれぐらいいるでしょう。
少なくとも、職責に基づく毎月の売上や在庫や材料費を把握している企業購買担当者らが質問文章を読んで行う回答よりも、回答姿勢の一貫性や安定性に劣ることだけは間違いありません。
本指標が他の各種指標に比べて上下動が激しいのは当然です。

なお、本指標(速報値)はサンプルが300世帯、後日発表される確定値は500世帯となっています。
2.1項に後掲する指標推移のグラフを見ると、全体的にサンプルが多い確定値の方が速報値よりも僅かに変化が小さくなっているように見えます。

1.2 分析結論

本指標の過去傾向に基づく取引方針は以下の通りです。

  • 直前10-1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が5.0以下のとき、その解の符号と同方向にポジションを取得し、指標発表1分前までに解消(期待的中率67~68%)
  • 以下の少なくとも一方の前提を満たすとき、指標発表直前に以下のようにポジションを取得し、遅くとも直後1分足終値がつくまでに解消
    (1) 発表結果の移動平均線と市場予想の移動平均線の上下が逆転した翌々月以降に、発表結果の移動平均線が上ならショート、下ならロング(期待的中率67%以上)
    (2) 事後差異判別式の解の絶対値が32超だった翌月は、その解の符号の逆方向(期待的中率70%以上)
  • 以下の前提を満たし、且つ、直後1分足値幅が過去平均以下(4pips)のとき、直後1分足終値がついた時点で以下のようにポジションを取得し、それから10分以内に解消
    (1) 事前差異判別式の解の絶対値が2.5超~7.5以下のときその解の符号と同方向(期待的中率68~80%)、事前差異判別式の解の絶対値が7.5超のとき、その解の符号と逆方向(期待的中率67~100%)
    (2) 直前10-1分足値幅が過去平均の2倍を超えると、直後11分足値幅方向は直前10-1分足値幅方向の逆になりがち(期待的中率70%)
    (1)(2)の方向が矛盾していた場合、(2)を優先します。

以上の取引方針の論拠を以下に示します。


Ⅱ.指標分析

以下の指標分析の対象期間は、特に断らない限り、2015年1月集計分から2019年10月集計分までの58回分の発表とします。
また、対象項目は、信頼感指数・期待指数・現況指数、の3つとします。

2.1 分析対象

以下、信頼感指数・期待指数・現況指数の順に過去推移を示します。
消費者信頼感指数は、後記2.2.1項の移動平均線分析のために、市場予想と発表結果の移動平均線(6回平均)も重ねてプロットしてあります。

消費者信頼感指数の市場予想は全て揃っていますが、期待指数と現況指数は市場予想が見つからなかったことがあります。
もっとよく探せば見つかるのかも知れませんが、都度の取引前にパッと見つからない情報は使うのは面倒です。

上の各グラフ中にも記載がありますが、各指数のボトムとピークの時期を下表に整理しておきます。

信頼感指数と期待指数は、最初のボトムとトップの時期が一致しています。
そして、ボトムもトップも速報値で形成されています。

2.2 指標予想分析
2.2.1 移動平均線分析

先の信頼感指数のグラフにおいて、移動平均線は市場予想を赤太線、発表結果を青太線で示しています。
いま、赤太線が上になったら翌月・翌々月・3か月後から直後1分足を陰線と予想し、青太線が上になったら翌月・翌々月・3か月後から直後1分足を陽線と予想した、としましょう。
このとき、翌月・翌々月・3か月後からの予想的中率を下表に纏めておきます。

判定数52回で場面発生頻度が100%となっているのは、6回移動平均線が引けた翌月から判定(最初の6回は判定なし)を行っているためです。

この結果「一致率30~35%」は、不一致率65~70%と同じです。
つまり、発表結果の移動平均線が市場予想の移動平均線より上になった翌々月以降に直後1分足が陰線になることが多く、その逆は直後1分足が陽線になることが多いこと、がわかります(期待的中率68%以上)。

これが本項分析の結論です。

2.2.2 過大反動/過小反動分析

ある月の市場予想と発表結果の乖離が大きかったとします。
その翌月に、市場予想と発表結果の大小関係が逆転していた回数を調べます。
これを、「乖離の大きさ」の客観視のため、事後差異判別式の解の絶対値をランク化して行います。

さて、後記3.3項の事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率は83%です。

前月の事後差異判別式の解の絶対値が32超のとき、指標発表直前にポジションを取得して直後1分足値幅方向が当たる期待的中率は、80%✕83%+(100%-80%)✕(100%-83%)=70%、です。

よって、本項分析結論は、

  • 本指標は過大反動型で、期待的中率が70%超となる条件は事後差異判別式の解の絶対値が32超のとき

です。

2.2.3 同期/連動指標分析

米国の消費者心理の変化を表す景気指標には、本指標の他にCB消費者信頼感指数があります。
下表は、両指標の実態差異判別式の解の符号一致を調べた結果です。

本指標(UM)とCBの同月集計分同士は、それぞれの実態差異判別式の解の符号の一致率が55%です。
とても、同じ時期に同じような内容で消費者心理を調査した結果とは思えません。

2.3 指標間影響力比較分析

下表は、対象期間に本指標と他の指標が同時発表されたときの影響力対比です。

青太字の指標は、本指標よりも影響力が弱い、と見なせます。
赤太字の指標は、本指標よりも影響力が強い、と見なせます。
なお、指標名の後ろに●印がある指標は、数値減少を改善と見なしています。

この結果は、消費に繋がる本指標のチャートへの影響力の強さを示唆しています。
卸売在庫前月比のみは、本指標よりもチャートへの影響力が強い可能性を実績が示しています。
但し、まだ同時発表回数が少ないため、今後この結論は変わる可能性があります。

本表から本項分析結論は、

  • 次項以下の指標発表時の反応に関わる分析では、上表赤太字指標との同時発表時を除いた55回を対象とすべき

です。

2.4 項目間影響力比較分析

対象項目は、信頼感指数期待指数現況指数、です。

各項目毎の差異判別式の解の符号とローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。

上表から、信頼感指数の事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率を除くと、取引の参考にならないことがわかります。

そこで、次のように各差異判別式を立式します。

  • 差異判別式=A✕信頼感指数の差異+B✕期待指数の差異+C✕現況指数の差異

このとき、各差異判別式の係数と、各差異判別式の解の符号と各ローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。

上表印の箇所の一致率を先の各項目毎の一致率の表と対比すると、少し大きくなった箇所があります。


Ⅲ. 反応分析

以下の反応分析の対象は2.3項記載の55回で、毎年の対象数の内訳は下表の通りです。

2018年発表分のうち2017年12月集計分・2018年11月・12月は、2.3項結論によりカウントされていません。
2019年発表分は、2019年10月集計分までのカウントとなっています。

3.1 反応程度過去集計結果

過去の反応程度を一覧しておきます。

指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足順跳幅は過去平均で8pipsで、反応程度は小さい指標です。

平均的には、直後11分足値幅が直後1分足順跳幅と同じになっています。
通常、直後1分足と直後11分足の値幅方向は一致率が高いので、このことは指標発表後に直ちに追撃開始すべきことを示唆しています。

3.2 利得分析

分析内訳として指標差異と反応程度の期間推移を以下に示します。

反応程度を指標差異で割った利得分析の結果を下図に示します。

事後差異判別式の解1ips毎の直後1分足値幅は過去平均で0.3pipsです。
反応程度が毎年小さくなっている結果、利得も毎年小さくなっています。

3.3 指標一致性分析

差異判別式の解とローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

いずれも相関係数(R^2値)が小さく、回帰式を用いた分析は有効ではありません。

次に、各差異判別式の解の符号と4本足各値幅方向の一致率を下図に纏めます。

事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率が83%と高く、本指標発表直後の反応はかなり素直なことがわかります。

さて、指標発表前に差異判別式の解がわかっているのは事前差異しかありません

2.3項以降、分析対象は55回分の発表でした。
この55回(頻度95%)のうち、事前差異判別式の解の絶対値が2.5超だったことは33回(頻度57%)、5.0超だったことは21回(頻度36%)、7.5超だったことは12回(頻度21%)、10.0超だったことは5回(頻度9%)、でした。
「事前差異判別式の解の絶対値」とは、解が+1でも△1でも「大きさが1」と見なすことです。

それぞれの場合において、事前差異と4本足の指標一致性分析を行った結果を下図に示します。

本項分析結論は、

  • 事前差異判別式の解の絶対値が5.0以下のとき、その解の符号と直前10-1分足値幅方向は一致しがち(期待的中率67~68%)
  • 事前差異判別式の解の絶対値が10.0超のとき、その解の符号と直前1分足値幅方向は逆方向になりがち(期待的中率75%)
  • 事前差異判別式の解の絶対値が2.5超のとき、その解の符号と直後1分足値幅方向は同方向になりがち(期待的中率68~80%)
  • 事前差異判別式の解の絶対値が7.5超のとき、その解の符号と直後11分足値幅方向は逆方向になりがち(期待的中率67~100%)

です。

3.4 反応一致性分析

各ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

いずれも相関係数(R^2値)が低く、回帰式を使った分析ではどっちにどれだけ反応するか予測できません。

上図から反応程度を無視して、反応方向だけを問題にして図示しておきましょう。

さて、直前10-1分足は、指標発表前にローソク足が完成しています

2.3項以降、分析対象は55回分の発表でした。
この55回(頻度95%)のうち、直前10-1分足値幅が過去平均値の0.5倍を超えたことは33回(頻度57%)、過去平均値を超えたことは21回(頻度36%)、過去平均値の1.5倍を超えたことは11回(頻度19%)、過去平均値の2倍を超えたことは10回(頻度17%)、でした。

それぞれの場合において、直前10-1分足との方向一致率を下図に示します。

直前10-1分足値幅が大きいときほど、直前10-1分足値幅方向と直前1分足値幅方向の一致率が高くなり、直後11分足値幅方向との一致率が低くなっています。
けれども、3.1項記載の通り、直前1分足値幅は過去平均で1pipsしかなく、取引方針に挙げるには向いていません。

よって、本項分析の結論は、

  • 直前10-1分足値幅が過去平均の2倍を超えると、直後11分足値幅方向は直前10-1分足値幅方向の逆になりがち(期待的中率70%)

としておきます。

3.5 伸長性分析

下図をご覧ください。

直後1分足より直後11分足が同じ方向に伸びていたことは、順跳幅で44%、値幅で38%、でした。
これでは追撃できません

さて、2.3項以降の分析対象55回(頻度95%)のうち、直後1分足順跳幅が過去平均の0.5倍を超えたことは39回(頻度67%)、過去平均を超えたことは21回(頻度36%)、1.5倍を超えたことは10回(頻度17%)、2倍を超えたことは5回(頻度9%)、でした。
それぞれの場合において、伸長性分析を行った結果を下図に示します。

まず順跳幅方向です。

次に値幅方向です。

本項分析結論は、

  • 直後1分足順跳幅が大きくても小さくても、追撃すべきか否かわからない

です。


Ⅳ. 取引成績

今回の改訂以前の本指標の分析成績と取引成績を下表に纏めておきます。


関連リンク

➡ 米国指標の目次に移動

以上

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