米国景気指標「UM消費者信頼感指数速報値」発表前後のUSDJPY反応分析(3.1訂版)

本稿は、米国景気指標「UM(ミシガン大学)消費者信頼感指数速報値」発表前後のUSDJPYの過去反応を分析し、本指標での過去傾向に基づく取引方針を纏めています。


Ⅰ. 指標概説と分析結論
1.1 指標概説
  • 発表機関:ミシガン大学サーベイリサーチセンター(University of Michigan Surveys of Consumers :以下「ミシガン大学」を「UM」と略記)
  • 発表日時:当月10日前後の金曜日23:00(冬時間24:00)
  • 指標内容:全米300世帯の家計状況と景気見通しを総合的に指数化

特徴は次の通りです。

  • 注目すべき項目は「信頼感指数」「期待指数」「現況指数」
    指標発表直後こそ信頼感指数の良し悪しが反応方向への影響力が強いが、その他指標発表前後は期待指数の影響力が強い
  • 他の指標との関係は次の通り
    (1) 過去に同時発表された他の指標は影響力が弱い指標ばかりのため、本指標の特徴を捉えて発表直前直後に取引する機会は意外に多い
    過去の実績から言えば、卸売在庫と同時発表が行われるときは、本指標での取引を避けた方が良い
    (2) ほぼ同じ時期に同じ内容で調査しているCB(カンファレンスボード)消費者信頼感指数の改善/悪化は、本指標結果の改善/悪化と関係ない
  • 驚くほど簡単なアンケートを電話で済ませてしまうため、必然的に毎月の上下動が激しい
    その結果、過大反動を起こしやすい指標だが、過大反動は取引の根拠にできない(過大反動を起こしても、直後1分足が素直に反応しがちとは言えない)
    また、同じ理由からか、移動平均線分析で上昇/下降基調が転換後、上昇基調時の翌々月以降はショート、過去基調時の翌々月以降はロング、と逆張り有利の傾向が窺える

反応は次の傾向があります。

  • 指標発表直後の反応方向はかなり素直(事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率83%)で、反応程度は小さい(直後1分足値幅の過去平均値5pips)
  • 指標発表前と発表直後は事前差異判別式の解の符号と同じ方向に反応しがち
    その後は追撃に適さず、かと言って逆張りも反応が小さ過ぎるため取引が難しい

指標内容について補足します。

UM消費者信頼感指数(The University of Michigan Consumer Sentiment Index)は、消費者の現在の消費意欲の強さと、消費者が今後の景気の良し悪しをどう予想しているか、を指数化した指標です。

本指数の調査は、電話アンケートでたった5つの質問で行われます。

「1年前と比べた現在の家計状況の良否」と「今が大きな家財道具が買い時か」という質問への回答から、家計の現況指数(ICC= Index of Current Economic Conditions)が計算されます。
また「現在に比べて1年後の家計状況の良否」と「今から1年間の世間全体の景気の良否」と「今後5年連続して世間は好景気が続くか、それとも不況や失業の時期が増えるか」という質問への回答から、景気への期待指数(ICE=Index of Consumer Expectations)が計算されます。
そして、これら5つの質問への回答から、現況指数と期待指数とは別の式で総合値にあたる消費者信頼感指数(ICS=Index of Consumer Sentiment)が計算されます。

質問内容と各指数の計算方法はこちらにリンクを貼っておきます。

さて余談ながら、もし10日後にも上記5つの質問をいきなり電話で受けて、10日前と同じ回答できる人はどれぐらいいるでしょう。
少なくとも、職責に基づく毎月の売上や在庫や材料費を数字で把握している企業購買担当者らが質問文章を読んで記入する回答よりも、回答姿勢の一貫性や安定性に劣ることだけは間違いありません。
本指標が他の各種指標に比べて上下動が激しいのは当然です。

なお、本指標(速報値)はサンプルが300世帯、後日発表される確定値は500世帯となっています。
2.1項に後掲する指標推移のグラフを見ると、全体的にサンプルが多い確定値の方が速報値よりも僅かに変化が小さくなっているように見えます。
が、たいした違いではありません。
CB消費者信頼感指数(3000世帯、郵送)に比べて上下動が激しくトレンドがわかりにくい理由は、サンプル数の問題に加えて電話アンケートという方法に原因がある、と推察します。

1.2 分析結論

次節以降の論拠(データ)に基づき、本指標での過去傾向に基づく取引方針を下表に示します(私見)。
データからどのような過去の傾向を見出すかは自由です。

注記:期待的中率が定量化できているのは反応方向だけで(判定対象)、上記の利確や損切のpipsは参考値です(判定対象外)


Ⅱ.指標分析

以下の指標分析の対象期間は、特に断らない限り、2015年1月集計分から2019年10月集計分までの58回分の発表とします。
分析対象項目は「信頼感指数」「期待指数」「現況指数」の3つとします。

2.1 分析対象

対象期間の分析対象項目の推移を下図に順に示します。

信頼感指数だけは、後記2.3項記載の通り、反応への影響が強いことがわかっています。
そのため、後記2.4.1項の移動平均線分析のために、景況指数だけは市場予想と発表結果の移動平均線(6回平均)も重ねてプロットしています。

分析対象期間の項目毎の修正回数を下表に纏めておきます。
本指標の修正値は後日発表される確定値です。

そして、項目毎の統計値を下表に纏めておきます。

全てトップもボトムも速報値で形成されています。

2.2 指標間影響力比較分析

指標間影響力比較分析は、対象期間における本指標と他の指標が同時発表時の実績に基づき、どちらの指標がチャートへの影響力が強かったかを示しています。
影響力の強さ」は、各指標の事後差異判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率の高さに基づき判定しています。

結果を下表に一覧します。

指標名が青太字ならば本指標の方が影響力が強く、赤太字ならば本指標の方が影響力が弱い、と判定しました。
なお、指標名の後ろに⇅印がある指標は、数値減少を改善と見なしています。

この結果は、消費に繋がる本指標のチャートへの影響力の強さを示唆しています。
卸売在庫前月比のみは、本指標よりもチャートへの影響力が強い可能性を実績が示しています。
但し、まだ同時発表回数が少ないため、今後この結論は変わる可能性があります。

本指標より影響力が強い指標との同時発表時に本指標の反応方向を分析しても意味がありません
よって、以降の反応に関わる分析は、上表赤太字指標と同時発表時を含まずに行うことにします。
すると、以降の反応に関わる分析対象は、対象期間の58回発表のうち55回の事例となります。

2.3 項目間影響力比較分析

対象項目は、信頼感指数期待指数現況指数、です。

2.2項結論に基づく55回の事例について、各項目毎の差異判別式の解の符号とローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。

そして、次のように各差異判別式を立式します。

  • 差異判別式=A✕信頼感指数の差異+B✕期待指数の差異+C✕現況指数の差異
    但し、
    事前差異=市場予想ー修正結果
    事後差異=発表結果ー市場予想
    実態差異=発表結果ー修正結果

本指標は、発表時に既に前回結果の修正結果が「UM消費者信頼感指数確定値」として公表されています

上式において、各差異判別式の係数と、各差異判別式の解の符号と各ローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。

これで、どの判別式も対応するローソク足との方向一致率が67%を超えました。

係数から、事後差異判別式の解は信頼感指数の影響が大きく事前差異と実態差異の判別式の解は期待指数の影響が大きいことがわかります。

2.4 指標予想分析
2.4.1 移動平均線分析

本分析は、指標推移のトレンド方向を根拠にした取引の勝ちやすさ、を検証しています。

指標推移が上昇中/下降中の判定は、市場予想と発表結果の移動平均線の上下位置で行います。
発表結果の移動平均線が市場予想の移動平均線よりも上なら上昇中、発表結果の移動平均線が市場予想の移動平均線よりも下なら下降中、です。
そして、これら移動平均線がクロスした翌月以降に反応方向の検証を行っています。
指標推移が上昇中に指標発表直後の反応方向が陽線、下降中に陰線ならば、「仮説一致」と判定しています。
分析の方法論等の詳細はこちらを参照願います。

分析結果を下表に示します。

結果、2つの移動平均線のクロスした翌々月からは、仮説一致率は33%です。
仮説は否定されたものの、取引上は移動平均線クロスが上昇基調を示すときショート、下降基調を示すときロングすれば、期待的中率は67%となります。
結論、本指標は本分析の不適有効事例です。

なお、上表にて「翌月から」の「判定回数」は45回となっています。
理由要点を下表に示しておきます。

2.4.2 過大反動分析

本分析は、過大反動を見込んだ取引の勝ちやすさを検証しています。

例えば、前月と前々月の指標発表結果に大きな差があったとき、当月はその差と逆方向に反動を起こすと見込むことは自然です。
但し、市場予想もこの反動を見込んでいると考えられるため、市場予想を超えるほど大きな反動を起こすかが、取引上の関心事となります。
この「市場予想を超えるほど大きな反動」を「過大反動」と呼び、過大反動を見込んだときに指標発表直後に素直な方向に反応したならば「仮説一致」と判定しています。
分析の方法論等の詳細はこちらを参照願います

分析結果を下表に示します。

結果、上表記載の通り、前月の実態差異判別式の解が32超のとき、過大反動が起こしがちなことがわかります(上表「過大反動率」参照)。
但し、前月の実態差異判別式の解がどうあれ、直後1分足値幅方向はどちらになるかわかりません(上表「仮説一致率」参照)。
結論、本指標は本分析の不適合事例です。

なお、上表にて「全数」の「判定回数」が51回となっています。
理由要点を下表に示しておきます。

2.4.3 同期/連動指標分析

米国の消費者心理の変化を表す景気指標には、本指標の他にCB消費者信頼感指数があります。
下表は、両指標の実態差異判別式の解の符号一致を調べた結果です。

本指標(UM)とCBの同月集計分同士は、それぞれの実態差異判別式の解の符号の一致率が55%です。
とても、同じ時期に同じような内容で消費者心理を調査した結果とは思えません。


Ⅲ. 反応分析

以下の反応分析の対象は2.3項記載の55回で、毎年の対象数の内訳は下表の通りです。

2018年発表分のうち2017年12月集計分・2018年11月・12月は、2.2項結論によりカウントされていません。
2019年発表分は、2019年10月集計分までのカウントとなっています。

3.1 反応程度過去集計結果

過去の反応程度とその分布を一覧しておきます。

指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足順跳幅は過去平均で8pipsで、同値幅は過去平均で5pipsと、反応程度が小さい指標です。

平均的には、直後11分足値幅が直後1分足順跳幅と同じになっています。
このことは、指標発表後に直ちに追撃開始し、直後11分足順跳幅が直後1分足順跳幅を超えて反応を伸ばすのを狙うべき、と示唆しています

3.2 利得分析

利得分析は、差異判別式の解の1単位当たり何pipsの反応が起きたかを、過去の実績から検証しています。

分析内訳として指標差異と反応程度の期間推移を以下に示します。

反応程度を指標差異で割った利得分析の結果を下図に示します。

事後差異判別式の解1ips毎の直後1分足値幅は過去平均で0.3pipsです。
反応程度が毎年小さくなっている結果、利得も毎年小さくなっています。

3.3 指標一致性分析

指標一致性分析は、差異判別式の解がローソク足の大きさや方向を示唆していないかを、過去の実績から検証しています。

差異判別式の解とローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

いずれも相関係数(R^2値)が小さく、回帰式を用いた分析は有効ではありません。

次に、各差異判別式の解の符号と4本足各値幅方向の一致率を下図に纏めます。

事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率が83%と高く、本指標発表直後の反応はかなり素直なことがわかります。

さて、指標発表前に差異判別式の解がわかっているのは事前差異しかありません

2.2項以降、分析対象は55回分の発表でした。
この55回(頻度95%)のうち、事前差異判別式の解の絶対値が2.5超だったことは33回(頻度57%)、5.0超だったことは21回(頻度36%)、7.5超だったことは12回(頻度21%)、10.0超だったことは5回(頻度9%)、でした。
「事前差異判別式の解の絶対値」とは、解が+1でも△1でも「大きさが1」と見なすことです。

それぞれの場合において、事前差異と4本足の指標一致性分析を行った結果を下図に示します。

本項分析結論は、

  • 事前差異判別式の解の絶対値が5.0以下のとき、その解の符号と直前10-1分足値幅方向は一致しがち(期待的中率67~68%)
  • 事前差異判別式の解の絶対値が10.0超のとき、その解の符号と直前1分足値幅方向は逆方向になりがち(期待的中率75%)
  • 事前差異判別式の解の絶対値が2.5超のとき、その解の符号と直後1分足値幅方向は同方向になりがち(期待的中率68~80%)
  • 事前差異判別式の解の絶対値が7.5超のとき、その解の符号と直後11分足値幅方向は逆方向になりがち(期待的中率67~100%)

です。

3.4 反応一致性分析

反応一致性分析は、先に形成されたローソク足が後で形成されるローソク足の大きさや方向を示唆していないかを、過去の実績から検証しています。

各ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

いずれも相関係数(R^2値)が低く、回帰式を使った分析ではどっちにどれだけ反応するか予測できません。

上図から反応程度を無視して、反応方向だけを問題にして図示しておきましょう。

さて、直前10-1分足は、指標発表前にローソク足が完成しています

2.2項以降、分析対象は55回分の発表でした。
この55回(頻度95%)のうち、直前10-1分足値幅が過去平均値の0.5倍を超えたことは33回(頻度57%)、過去平均値を超えたことは21回(頻度36%)、過去平均値の1.5倍を超えたことは11回(頻度19%)、過去平均値の2倍を超えたことは10回(頻度17%)、でした。

それぞれの場合において、直前10-1分足との方向一致率を下図に示します。

直前10-1分足値幅が大きいときほど、直前10-1分足値幅方向と直前1分足値幅方向の一致率が高くなり、直後11分足値幅方向との一致率が低くなっています。
けれども、3.1項記載の通り、直前1分足値幅は過去平均で1pipsしかなく、取引方針に挙げるには向いていません。

よって、本項分析の結論は、

  • 直前10-1分足値幅が過去平均の2倍を超えると、直後11分足値幅方向は直前10-1分足値幅方向の逆になりがち(期待的中率70%)

としておきます。

3.5 伸長性分析

伸長性分析は、指標発表1分後から反応を伸ばしがちだったか否かを、過去の実績から分析しています。

下図をご覧ください。

直後1分足より直後11分足が同じ方向に伸びていたことは、順跳幅で44%、値幅で38%、でした。
これでは追撃できません

さて、2.2項以降の分析対象55回(頻度95%)のうち、直後1分足順跳幅が過去平均の0.5倍を超えたことは39回(頻度67%)、過去平均を超えたことは21回(頻度36%)、1.5倍を超えたことは10回(頻度17%)、2倍を超えたことは5回(頻度9%)、でした。
それぞれの場合において、伸長性分析を行った結果を下図に示します。

まず順跳幅方向です。

次に値幅方向です。

本項分析結論は、

  • 直後1分足順跳幅が大きくても小さくても、追撃すべきか否かわからない

です。


Ⅳ. 取引成績

分析記事は不定期に見直しを行っており、過去の分析成績と取引成績は下表の通りです。

上表「分析成績」は、取引方針の反応方向についてのみ判定を行い、反応程度についての判定は行っていません。
結果、取引数こそ少ないものの、分析成績・勝率・平均取引時間のいずれも悪くありません。


関連リンク

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以上

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