米国景気指標「フィラデルフィア連銀製造業景気指数」発表前後のUSDJPY反応分析(3.1訂版)

本稿は、米国景気指標「フィラデルフィア連銀製造業景気指数」発表前後のUSDJPYの過去反応を分析し、本指標での過去傾向に基づく取引方針を纏めています。


Ⅰ. 指標概説と分析結論
1.1 指標概説
  • 発表機関:フィラデルフィア連邦準備銀行(Federal Reserve Bank of Philadelphia :以下「フィラデルフィア」は「Phil」と略記、ちなみにPhil連銀はPhillyと呼ばれている模様)
  • 発表日時:毎月第3木曜日21:30(冬時間22:30)
  • 指標内容:Phil連銀管轄下の製造業幹部による前月と比較した当月の事業活動変化を指数化

特徴は次の通りです。

  • 影響力が強い他の指標との同時発表が多いため、本指標の特徴を捉えて取引する機会は毎年4~7回とばらつく
  • 本指標はニューヨーク連銀製造業景気指数よりもチャートへの影響力が弱い(以下「ニューヨーク」は「NY」と略記)
  • 本指標の単月毎の変化の方向は、NY連銀製造業景気指数やISM製造業景況指数との相関が認められない

反応には次の傾向があります。

  • 指標発表直後の反応方向はかなり素直(事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率87%)
  • 反応程度はかなり小さく(直後1分足値幅の平均5pips)、事後差異判別式の解の大きさ1ips(Index Points)当たり直後1分足値幅は平均0.8pips反応(ばらつきは大きい)
  • 指標発表後は追撃に適した傾向が窺える

指標内容について補足します。

本指標は、Phil連銀管轄のペンシルバニア州、ニュージャージー州、デラウエア州の製造業経営者による「本業での事業活動が前月に比べて良い/同じ/悪い」の回答を集計し、季節調整してを指数化したものです。

Phil連銀が本指標のために行う調査は、最初に結論にあたる「事業環境(General Business Conditions)」を答え、その後に10の個別項目に答える形式です。
なお、「General Business Conditions」について尋ねたクセに、発表時にはこの項目を「事業活動(General Business Activity)」と表記しています。

最初の結論と10の個別項目のうち9項目で、1か月前と比較した「現在」と6か月後の「見通し」を、「増加・改善」「同じ」「減少・悪い」の3択で回答し、残る1項目は6か月後の見通しのみを3択で回答します。
よって、Phil連銀による質問数は21項目です。

我々が目にするPhil連銀製造業景気指数とは、上記結論であり最初の質問への回答「現在」の「事業活動」のことです。
だから、他の項目の集計結果は、本指標の「内訳」でなく、回答者が結論をそう判断した「論拠・背景」に過ぎません。
他の項目の集計結果がどうあれ、それらは「現在」の「事業活動」の発表値には直接関係ありません

なお、我々にはPhil連銀製造業景気指数という名称が知られていますが、Phil連銀自身はHPで「Manufacturing Business Outlook Survey(製造業概観)」というレポート名で本指標を公表しています。
参考までに、その調査票はこちら、レポートはこちらにリンクしておきます。

本指標は2015年11月以降、発表時刻が24:00から22:30に変更されています(夏時間は23:00から21:30に変更)。
発表時刻変更の前後で、平均的には反応程度に差が生じたようには見受けられません

1.2 分析結論

本指標での過去傾向に基づく取引方針は以下の通りです。

  • 直前10-1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が6.0を超えているとき、その解の符号と逆方向にポジションを取得し、指標発表1分前までに解消(期待的中率67%)
  • 以下の前提を満たすとき、指標発表1分前頃に以下のようにポジションを取得し、指標発表前までに解消
    (1) 事前差異判別式の解の絶対値が1.5を超えているとき、その解の符号と同方向にポジションを取得(期待的中率67~75%)
    (2) 直前10-1分足値幅が過去平均の1.5倍を超えたら、その逆方向にポジションを取得(期待的中率67%)
    但し、直前1分足順跳幅は過去平均で3pipsしかなく、しかも70%はその平均以下だったため、狙いはせいぜい1・2pipsということになります。
    (1)(2)が矛盾していた場合、(2)を優先します。
  • 以下の前提を満たすとき、指標発表直前に以下のようにポジションを取得し、遅くとも直後1分足終値がつくまでに解消
    (1) 事前差異判別式の解の絶対値が6.0を超えているとき、その解の符号と逆方向にポジションを取得(期待的中率67%)
    (2) 直前10-1分足値幅が過去平均の2.0倍を超えたら、それと同方向にポジションを取得(期待的中率67%)
    (1)(2)が矛盾していた場合、(2)を優先します。
  • 追撃は、直後1分足順跳幅が過去平均に達したら、直後1分足終値がついた時点で直後1分足値幅方向にポジションを取得し、直後11分足終値がつくまでに決済(期待的中率70%以上)

以上の取引方針の論拠を以下に示します。


Ⅱ.指標分析

以下の指標分析の対象期間は、特に断らない限り、2015年1月集計分から2019年9月集計分までの57回分です。
また、対象項目は「Phil連銀製造業景気指数(先述の「現在」の「事業活動」)」だけを対象とします。

2.1 分析対象

分析対象(指標グラフ)を下図に示します。
この図には、2.2.1項の移動平均線分析のため、市場予想と発表結果の移動平均線(6回平均)も重ねてプロットしています。

ちょっと見づらいですが、発表結果(青〇)が見えている月は、翌月に修正(青●)された箇所です。
本指標は対象期間に2回しか前月発表結果が修正されていません(修正頻度4%)。

この期間のボトムは2015年9月集計分の△6.0ips、ピークは2017年2月集計分の+43.3ipsです。
これらのタイミングでは、2015年9月はダウが16000ドル割れをトライし、2017年2月に20000ドルを上抜けた時期、と一致しています。

2.2 指標予想分析
2.2.1  移動平均線分析

先の指標推移図において、移動平均線は市場予想を赤太線、発表結果を青太線で示しています。
いま、赤太線が上になったら翌月・翌々月・3か月後から直後1分足が陰線と予想し、青太線が上になったら翌月・翌々月・3か月後から直後1分足が陽線と予想した、としましょう。
このとき、翌月・翌々月・3か月後からの予想的中率を下表に纏めておきます。

判定数51回で場面発生頻度が100%となっているのは、6回移動平均線が引けた翌月から判定(最初の6回は判定なし)を行っているためです。

この結果「一致率49~55%」は、どっちに反応するのかわからない、が結論です。

2.2.2 過大反動/過小反動分析

本指標は、上昇中/下降中のどちらでも上下動が激しい指標です。

ある月の市場予想と発表結果の乖離が大きかったとします。
その翌月に、市場予想と発表結果の大小関係が前月と逆転していた回数を調べます。
これを、「乖離の大きさ」の客観視のため、事後差異判別式の解の絶対値をランク化して行います。

この分析の対象数は、2016年8月集計分の事後差異判別式の解が0なので、これを除いて56回となります。

上表から、事後差異判別式の解の絶対値が大きいほど、過大反動が起きにくくなっていることがわかります。
がしかし、「過大反動が起きたことが42~64%」という結果は、本指標が過大反動や過小反動が起きやすいとも起きにくいとも言えません

2.2.3 同期/連動指標分析

米国の製造業の景気指標には、本指標の他にNY連銀製造業景気指数ISM製造業景況指数があります。
下表は、これら3つの指標の実態差異判別式の解の符号一致を調べた結果です。

一番上の行をご覧ください。
一番上の行は、NY連銀製造業景気指数とPhil連銀製造業景気指数の実態差異判別式の解が同じ符号に一致したことが44%しかなかったことを表しています。
同様に、上から6行目は、前月集計分のISM製造業景況指数と当月集計分のPhil連銀製造業景況指数の実態差異判別式の解の符号が一致したことが41%です。
また、一番下の行は、前月集計分のISM製造業景況指数と当月集計分のNY連銀製造業景況指数の実態差異判別式の解の符号が一致しても、当月集計分のPhil連銀製造業景気指数の実態差異判別式の解の符号も一致たことは38%しかありません。

本分析の結論は、単月毎の本指標の変化方向を、NY連銀製造業景気指数や前月集計分のISM製造業景況指数の改善/悪化は示唆していない、です。

2.3 指標間影響力比較分析

下表は、対象期間に本指標と他の指標が同時発表されたときの影響力対比です。

青太字の指標は、本指標よりも影響力が弱い、と見なせます。
赤太字の指標は、本指標よりも影響力が強い、と見なせます。
対象期間57回の発表のうち、赤太字の指標のどれかと同時発表されたことは延べ23回ありました。

本表から結論は、

  • 次項以下の指標発表時の反応に関わる分析では、本指標の影響力が強い34回を対象とすべき

です。

2.4 項目間影響力比較分析

対象項目はPhil連銀製造業景気指数(現在の事業活動)だけなので、項目間影響力比較分析は行いません。

判別式は、

  • 事前差異判別式=市場予想ー前回結果
  • 事後差異判別式=発表結果ー市場予想
  • 実態差異判別式=発表結果ー修正結果

です。

前述の通り、実態差異判別式の「修正結果」は、対象期間において2回しか改定されておらず、その2回を除くと「前回結果」に同じです。


Ⅲ.反応分析

以下の反応分析の対象は2.3項記載の34回で、毎年の対象数の内訳は下表の通りです。

2015年11月集計分以降の発表時刻変更に伴い、本指標よりも影響力が強い指標との同時発表されることが増えた結果、2016年からは分析対象数がほぼ半減しました。

2019年発表分は9月分までしか集計していません。

3.1 反応程度過去集計結果

過去の反応程度を一覧しておきます。

指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足順跳幅は、過去平均で8pipsしかなく、反応程度は小さい指標です。
本指標への反応をもっと大きく集計している資料がネットには散見されます。
けれども、それは本指標が他の影響力が強い指標と同時発表されたことが多いため、です。

また、直前10-1分足と直後1分足の跳幅と値幅がほぼ同じで、こうしたことは反応が小さな指標ではよくあります。
ということは、指標発表前に不用意な取引で負けると、発表後の取引で取り返すことが難しい、ということになります。

3.2 利得分析

分析内訳として指標差異と反応程度の期間推移を以下に示します。

反応程度を指標差異で割った利得分析の結果を下図に示します。

本項分析の結論は、

  • 毎年のばらつきが大きいものの、事後差異判別式の解の大きさ1ips毎に、直後1分足値幅は0.8pipsずつ反応

です。

3.3 指標一致性分析

差異判別式の解とローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

いずれも相関係数(R^2値)は低く、各差異判別式の解の大きさと反応程度の相関を回帰式で論じるのは難しそうです。
但し、事後差異判別式の解に対し直後1分足値幅は比較的素直に反応しているように見えます。

次に、各差異判別式の解の符号と4本足各値幅方向の一致率を下図に纏めます。

事後差異判別式の解の符号と直後1分足・直後11分足の値幅方向の一致率が各87%・74%と高く、本指標発表直後の反応はかなり素直なことがわかります。

また、実態差異判別式の解の符号と直後1分足・直後11分足の値幅方向の一致率がともに70%を超えており、これは本指標の特徴と言えます(こうした指標は少ない)。

さて、指標発表前に差異判別式の解がわかっているのは事前差異しかありません

2.3項以降、分析対象は34回分の発表でした。
この34回(頻度60%)のうち、事前差異判別式の解の絶対値が1.5超だったことは24回(頻度42%)、3.0超だったことは14回(頻度25%)、4.5超だったことは11回(頻度19%)、6.0超だったことは2回(頻度4%)、でした。
「事前差異判別式の解の絶対値」とは、解が+1でも△1でも「大きさが1」と見なすことです。

それぞれの場合において、事前差異と4本足の指標一致性分析を行った結果を下図に示します。

上図から、本項分析結論は、

  • 直前10-1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が6.0を超えているとき、その解の符号と逆方向になりがち(期待的中率67%)
  • 直前1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が1.5を超えているとき、その解の符号と同方向になりがち(期待的中率67~75%)
  • 直後1分足は、事前差異判別式の解の絶対値が6.0を超えているとき、その解の符号と逆方向になりがち(期待的中率67%)
  • 直後11分足は、事前差異判別式の解の絶対値が6.0を超えているとき、その解の符号と同じ方向になりがち(期待的中率67%)

です。

3.4 反応一致性分析

各ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

いずれも相関係数(R^2値)が低く、各ローソク足間の反応程度の相関は低いことがわかります。
但し、直後1分足値幅に対し直後11分足は値幅を7%程度伸ばすと期待できます。

次に、4本足各値幅方向の一致率を下図に纏めます。

直後1分足と直後11分足の方向一致率が77%の他に、取引の参考にできる数字はありません。

さて、直前10-1分足は、指標発表前にローソク足が完成しています

2.3項以降、分析対象は34回分の発表でした。
この34回(頻度60%)のうち、直前10-1分足が過去平均値幅の0.5倍を超えたことは19回(頻度33%)、過去平均値幅を超えたことは11回(頻度19%)、1.5倍を超えたことは6回(頻度11%)、2.0倍を超えたことは3回(頻度5%)、でした。

それぞれの場合において、直前10-1分足との方向一致率を下図に示します。

本項分析の結論は、

  • 直前1分足は、直前10-1分足値幅が過去平均の1.5倍超のとき、その逆方向になりがち(期待的中率67%)
  • 直後1分足は、直前10-1分足値幅が過去平均の2.0倍超のとき、それと同じ方向になりがち(期待的中率67%)
  • 直後11分足は、直前10-1分足値幅が過去平均の2.0倍超のとき、それと同じ方向になりがち(期待的中率67%)

です。

但し、直前1分足は3.1項集計結果に依れば、過去平均pipsが3pipsで、過去50%以上がその平均に届いていません。
また、直後1分足や直後11分足の値幅が過去平均の2倍超だったことは、年1回ぐらいです。

3.5 伸長性分析

下図をご覧ください。

直後1分足より直後11分足が同じ方向に伸びていたことは、順跳幅で65%、値幅で45%、でした。
両者の差が20%もあり、且つ、値幅が同じ方向に伸びた確率が50%を割っているということは、直後1分足形成中に追撃ポジションを取得し、直後1分足完成後は早めに利確の機会を窺った方が良い(期待的中率65%)こと、を示唆している気がします。
けれども、それは違います。

2.3項以降の分析対象34回(頻度60%)のうち、直後1分足順跳幅が過去平均の0.5倍を超えたことは23回(頻度40%)、過去平均を超えたことは10回(頻度18%)、1.5倍を超えたことは3回(頻度5%)、2倍を超えていたことは2回(頻度4%)、でした。
それぞれの場合において、伸長性分析を行った結果を下図に示します。

まず順跳幅方向です。

直後1分足順跳幅の大きさに関わらず、指標発表後は直ちに追撃しても良さそうです。

次に値幅方向です。

こちらははっきりと、直後1分足順跳幅が大きいほど、直後1分足値幅より直後11分足値幅が同じ方向に伸びた割合が高くなっています。

よって、本項分析結論は、

  • 直後1分足順跳幅が過去平均の0.5倍を超えたら追撃ポジションを取得し、直後11分足終値がつくまでに決済(機体的中率67%以上)
  • 直後1分足順跳幅が過去平均に達したら、直後1分足終値がついた時点で直後1分足値幅方向に追撃ポジションを取得し、直後11分足終値がつくまでに決済(期待的中率70%以上)

です。


Ⅳ. 取引方針の整理
4.1 直前10-1分足

直前10-1分足は、3.3項で「事前差異判別式の解の絶対値が6.0を超えているとき、その解の符号と逆方向になりがち(期待的中率67%)」の結論を得ています。

4.2 直前1分足

直前1分足は、

  • 3.3項で「事前差異判別式の解の絶対値が1.5を超えているとき、その解の符号と同方向になりがち(期待的中率67~75%)」
  • 3.4項で「直前10-1分足値幅が過去平均の1.5倍超のとき、その逆方向になりがち(期待的中率67%)」

の結論を得ています。

がしかし、3.1項を参照すると、直前1分足の過去平均順跳幅は3pips、平均に達しなかったことが70%に達しています。
狙いはせいぜい1・2pipsということになります。

4.3 指標発表直前

直後1分足の方向は、

  • 3.3項で「事前差異判別式の解の絶対値が6.0を超えているとき、その解の符号と逆方向になりがち(期待的中率67%)」
  • 3.4項で「直前10-1分足値幅が過去平均の2.0倍超のとき、それと同じ方向になりがち(期待的中率67%)」

の結論を得ています。

もし両者が矛盾していた場合は、実際のチャートを重視するため3.4項結論を優先します。

4.4 追撃/逆張り方針

直後11分足は、3.5項で「直後1分足順跳幅が過去平均に達したら、直後1分足終値がついた時点で直後1分足値幅方向に追撃ポジションを取得し、直後11分足終値がつくまでに決済(期待的中率70%以上)」の結論を得ています。

Ⅴ. 過去成績

今次改訂より前の本指標の分析成績と取引成績を下表に纏めておきます。


関連リンク

➡ 米国指標の目次に移動

以上

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