A1-1 指標取引の紹介
経済指標（以下「指標」と略記）発表前後のチャートは、その時々の市場環境よりも、指標そのものの影響を強く受ける期間があります。
その期間は意外に短いものの、チャートが激しく動くことが知られています。
ただ、このチャートの激しい動きは目くらましで、個々の指標の影響持続期間内において経済・金融・為替の理論通りの方向にチャートは向かいがちです。
そのため、指標発表前後には他の時間帯と異なる分析や取引が求められます。
本稿は、そのことを
1-1 指標取引をアマチュアに勧める理由
1-2 事前分析の要点
1-3 指標分析の結論
の順に紹介します。
1-1 指標取引をアマチュアに勧める理由
このサイトでは、個別の経済指標の良し悪し（原因）と指標発表前後のチャートの動く方向（結果）の関係を「期待的中率（再現率）」として算出しています。
個々の指標分析記事の結論は、この期待的中率に基づく指標発表前後の取引方針です。
そうした取引方針は、
- 個々の指標毎に事前公開した取引方針が適用できた場面は全体の 66％
- その 66％ の方針適用場面で、方針記載通りの展開となったと判断できたことは全体の 70％
- その 66％ の方針適用場面で、実際の取引での勝率は 74％
が判明しています。
この成績の調査詳細はこちら「分析の成績」に開示しています。
驚くほどの成績ではないにせよ、悪くはありません。
何しろ、金融・経済・為替の深い専門知識の代わりに、簡単な統計・確率の知識に基づく事前分析だけで残せた成績だから、です。
また、そのときの市場環境を踏まえた相場観の代わりに、分析のルール化と地道なデータの記録・分析作業で残した成績たから、です。
これらのことは、指標取引がやり方次第で初心者や我々アマチュアさえ勝ちやすい、ということを意味します。
注意すべきことは、指標発表前後に完結する取引（以下「指標取引」と略記）が、それ以外の時間帯の取引と違うやり方で取引すべきだということです。
例えば、この期間に限ればテクニカル分析が役に立ちません。
指標取引のために、事前に知っておくべきルールは以下の3つです。
この3つのルールは、初心者やアマチュアでも一読で理解できる内容です。
1-2 事前分析の要点
ルールは単純で、
分析期間の限定
結果の単純化
原因の単純化
の3つです。
（ルール1：分析期間の限定）
チャートの動く方向に原因があるなら、その原因を調べればチャートの動く方向を予想できるはずです。
けれども、その原因が数多くあるなら、そんな複雑な分析・予想を行うことは現実的ではありません。
そこで、多くの事例観察結果に基づき、発表前後の経済指標の影響が、その他の影響より圧倒的に強くチャートに現れる期間だけに分析を限定します。
そういう期間は短時間ながら存在します。
個々の指標によっても異なりますが、その期間はざっくり指標発表前後10分以内です。
「そんなことはないだろう」と、米国雇用統計を例に挙げて反論する人がいます。
けれども、きちんと調べてみると良いでしょう。
米国雇用統計ですら発表から時間が経つにつれ、発表直後の反応方向にそのままローソク足が伸び続けた事例は少ないのです。
こうした関係の概念図を下に示します。
指標取引は「経済指標の影響＞その他の影響、となる期間」に留めるべきです。
その期間はチャートに過去パターンの再現率が高いのです。
再現率が高い現象を事前に把握しておいてこそ、勝てる取引が高い確率で再現できるのです。
（ルール2：結果の単純化）
分析期間を限定しても、その期間のチャートは単調に一方向にだけ動く訳ではありません。
通常は上下動をしながら一方向に向かい、その細かな動きは同じ指標の発表でも毎回違う形になります。
そんな細かな動きには再現性がありません。
再現率が高い現象は、指標発表前後の一定期間のローソク足実体部の方向（陽線か陰線か）です。
それに比べると、ヒゲの方向再現率や実体部の大きさ（値幅）の再現率は劣ります。
けれども、最終的にチャートが動く方向さえ、ほぼ一定の的中率で予想できるなら、取引はかなり有利に行えます。
だから、狙った期間にチャートの動く方向を当てることに、分析の目的を絞り込むのです。
このサイトでは、直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足という、4本のローソク足を分析対象にしています。
「直前10-1分足とは何だ？」とか、これら4本のローソク足の細かな定義は「こちら」を参照願います。
（ルール3：原因の単純化）
分析結果をローソク足実体部の方向だけに絞って単純化した以上、原因もそれに応じて単純化すべきです。
多くの事例観察結果に基づき、指標発表前後の反応は、指標結果が事前の想定や前回の結果よりも改善しそう／していればその国の通貨が買われがち、悪化しそう／していれば売られがち、です。
この現象は、経済・金融・為替の理論通りになりがちです。
残念ながら「理論通りになりがち」なのであって、決して「理論通り」ではありません。
さて、主要国主要指標では、指標発表以前に市場予想が示されます。
そのため、同じ指標の前回の発表結果（以下「前回結果」と略記）に比べて市場予想が改善しているか悪化しているかは、指標発表前に判明しています。
よって、前回結果と市場予想の差を事前差異と呼びます。
次に指標発表が行われると、市場予想と発表結果の大小関係や、前回結果と発表結果の大小関係が判明します。
市場予想と発表結果の差を事後差異と呼び、前回結果と発表結果の差を実態差異と呼びます。
各差異を数式記述すると、
- 事前差異判別式＝市場予想ー前回結果
- 事後差異判別式＝発表結果ー市場予想
- 実態差異判別式＝発表結果ー前回結果
です。
これらの式を判別式と呼ぶのは、解の値でなく、解の符号（プラスとかマイナス）に注目するからです。
これら判別式の解の符号がプラスなら陽線、マイナスなら陰線に対応する、と仮定します。
すなわち、これら判別式の解の符号を、指標発表前後の反応方向の原因、と仮定するのです。
判別式のついての詳細説明は「こちら」を参照願います。
1-3 指標分析の結論
例えば、個々の指標分析の結論は「過去傾向に基づく取引方針（以下「取引方針」と略記）」として下表のように纏めています。
下表において「場面発生頻度」は、分析対象期間の指標発表回数に占める取引方針の適用可能比率、「期待的中率」はその適用場面で取引方針通りに取引していたときの見込み勝率です。
場面発生頻度も期待的中率も過去の分析結果なので、それが将来も通用するのかは実取引で検証する必要があります。
その検証結果が、先に挙げた
- 個々の指標毎に事前公開した取引方針が適用できた場面は全体の 66％
- その 66％ の方針適用場面で、方針記載通りの展開となったと判断できたことは全体の 70％
- その 66％ の方針適用場面で、実際の取引での勝率は 74％
という成績です。
上表を見ればわかる通り、「取引方針」は過去のパターンだけで記述できます。
そして、そのときの市場環境を踏まえた相場観など、取引方針を纏めた段階では知る由もありません。
それでも、この程度の成績は残せるのです。
ならば、この方針を参考にしつつ、そのときの市場環境も踏まえて指標発表に臨めばどうなるでしょう。
客観的な指針を参考にすると、成績向上に役立つはずです。
それで最後に、個別指標毎に過去に遡ったり今後継続してデータを纏める作業は大変です。
ならば、このサイトのデータを取引の参考にすれば良いのです。
このニーズに応えることが、このサイトの存在意義です。
浮いた時間は、自分の勉強に使えば良いのです。
本稿のまとめ
- 指標発表前後の短期間は、その他の時間帯とはチャートが違う動きをしがち
- 各差異判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足値幅の方向一致率を過去に遡って調べると、再現性の高い統計値が得られる
- チャートに反応が起きる時刻が予めわかっており、再現率が定量化できている指標取引は、FXの知識や取引スキルが身に付くまでの有効な取引手法たり得る
- 但し、個々の指標毎に地道なデータ記録の継続・整理が面倒なので、この面倒を代行していることが本サイトの存在意義
関連リンク先
以上
