A05 指標分析の方法

指標分析は、指標の特徴を定量的に抽出し、あわよくば市場予想と発表結果の大小関係を事前に予想するため、あるいは、あわよくば指標発表直後の反応方向を事前に予想するため、の分析です。

ここで「あわよくば」というのは大事な点です。映画『MIB4』で「ピスタチオぐらいの脳みそ」というセリフがありました。そうでなければ、反応方向の予想(根拠)が成立しないときは取引を諦めることの大切さを知りましょう。

プロフェッショナルでさえ、過去のパターンの確率に偏りが生じている事実があれば、そのことは否定できません。ならば、取引の拠り所をそうした事実だけに求めれば、我々アマチュアの予想でさえプロフェッショナルにそれほど劣るものでもないでしょう。

代表的な指標分析には次のような方法があります。

  • 指標間影響力比較分析=対象指標と他の指標が同時発表されたときを過去に遡って調べ、対象指標よりもチャートへの影響力が強い指標を見つけます。対象指標よりもチャートへの影響力が強い指標との同時発表時には、反応方向や反応程度が同時発表指標の方に従います。ある指標への反応を分析するためには、それより影響力が強い指標との同時発表時を除外して行うべきです。
  • 項目間影響力分析=過去に遡って判別式を求めます。複数の項目が反応方向に寄与する指標は、どの項目の影響力が強いかを判別式の係数で表します。当然、この分析は指標間影響力比較分析の結論に基づき、分析対象指標よりも影響力が強い指標との同時発表時を除外して行います。
  • 指標予想分析=発表結果が市場予想を上回るか否かと、その結果、指標発表直後の反応方向が期待(=予想)通りだったかを、過去の実績に基づき分析します。本サイトでは、指標予想分析の代表例として、移動平均線分析過大反動分析同期/連動分析、を行っています。

A05-1  指標間影響力分析

指標Aと指標B・C・D…が同時発表されるとき、どうすればよいでしょう。このサイトでの分析は、最もチャートへの影響力の強い指標だけに注目し、他の指標は無視することにしています。そして、指標のチャートへの影響力は、事後差異判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率を過去に遡って調べれば定量化できます。すなわち、分析対象指標と同時発表指標のそれぞれについて、同時発表が行われたときの事後差異判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率の大小を比較するのです。この作業を指標間影響力分析と呼びます。

指標間影響力分析は、他の分析に先立って行う必要があります。チャートへの影響力が強い指標と弱い指標が同時発表されたとき、反応方向や反応程度は影響力が強い指標に従いがちです。よって、分析対象指標の影響力が弱いのに、その指標よりも影響力が強い指標との同時発表時を含めた分析をしても、それは参考になりません。だから、ある指標の分析を行うときには、他の分析に先立って指標間影響力分析を行い、対象指標の分析に無意味な事例を除く必要がある訳です。

一例、この分析の結果は下表のように纏めています。

上表は、2015年1月集計分から2020年2月集計分までの米国PCE発表時に、事後差異判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率を、同時発表指標と比較しています。

各「同時発表指標」との「同時発表回数」を調べ、「同時発表指標」の事後差異判別式の解の符号と直後1分足の「方向一致率」と、「本指標(PCE)」の事後差異判別式の解の符号と直後1分足の「方向一致率」を比較しています。そして、両「方向一致率」の大小を見比べます。

分析対象指標の方向一致率が同時発表指標の方向一致率より高く、且つ、67%以上のときが、分析対象指標での取引に適しています

逆に、分析対象指標の方向一致率が同時発表指標の方向一致率以下か、分析対象指標の方向一致率が67%未満のときは、分析対象指標での取引には適していません。そして、そうした発表回は分析対象から除く必要があります。

纏めると、

  • ある指標のチャートへの影響力が強弱は、事後差異判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率で定量評価できる、と仮定する
  • この仮定に従い、過去に同時発表された指標と分析対象指標の方向一致率を過去に遡って調べる
  • そして、分析対象指標よりも影響力が強い指標との同時発表時は、分析対象指標の反応分析から除外する

です。

より詳しく具体的な本分析方法は「指標間影響力比較分析の方法」の稿に纏めているので、そちらを参照願います。

A05-2  項目間影響力分析

ひとつの指標で複数の項目(指数)が同時発表される場合があります。これら複数の項目それぞれのチャートへの影響力の強さを判別式で表します。但し、この分析は、先述の指標間影響力比較分析の結果に基づき、より影響力の強い他の指標と同時発表された場合を除いて行います。この作業を項目間影響力分析と呼びます。

ほぼ全てのFX会社は、HPに指標カレンダーを掲載しており、その指標カレンダーには市場予想と発表結果が公開されています。けれども、そこに掲載されていない項目の良し悪しで反応方向が決まる事例があります。あるいは、市場が複数の項目の良し悪しを総合的に判断して反応方向が決まるのに、指標カレンダーに個々の項目の良し悪しだけ掲載され、なぜそっちに反応したのかがわからない、という事例が多々あります。項目間影響力分析は、どの項目がどの程度、過去の反応方向に寄与していたのかを示します。

この分析は、指標取引において非常に重要です。だって、指標結果の良し悪しが計量できないのに、指標結果の良し悪しで反応方向を予想することなんてできないからです。

一例、ある期間における日銀短観を挙げて説明します。

分析対象は、製造業業況非製造業業況製造業短観設備投資の4項目でした。
それぞれの項目毎判別式は定義通り、

事前差異判別式=市場予想ー前回結果
事後差異判別式=発表結果ー市場予想
実態差異判別式=発表結果ー前回結果

です。

このとき、各判別式の解の符号と対応ローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。

判別式の解の符号と対応ローソク足値幅方向の一致率は、どれも良くありません。この結果から言えることは、本指標発表前後の取引で個々に各指数の良し悪しに注目してもFX取引の役に立たない、ということです。

そこで、上記4指数を全て踏まえた全体判別式を次のように立式します。

全体判別式=A✕製造業業況の差異[ips]+B✕非製造業業況の差異[ips]+C✕製造業短観の差異[ips]+D✕設備投資の差異[%]
但し、事前差異=市場予想ー前回結果、事後差異=発表結果ー市場予想、実態差異=発表結果ー前回結果

上式において、各判別式の係数と、各判別式の解の符号と対応ローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。

上表において、本指標全体の事後差異判別式は、先に挙げた全体判別式に上表A~Dの係数を当てはめ

ー1✕製造業業況の(発表結果ー市場予想)ー1✕非製造業業況の(発表結果ー市場予想)ー2✕製造業短観の(発表結果ー市場予想)

となります。そして、この式の解の符号と直後1分足が過去73%方向一致した、と読みます。

これで、本指標発表前後の反応方向は、総合的な指標の良し悪しで3回に2回以上説明できるようになりました。

纏めると、

  • ひとつの指標で複数の項目(指数)が同時発表され、且つ、複数の項目が反応方向に影響を及ぼす場合、代表項目だけの発表結果の良し悪しだけで過去の反応方向を説明できないことがある
  • こうした場合、複数の項目で構成された判別式が必要になる
  • この判別式の各項係数は、どの項目どれだけ反応方向に影響するのかを表している
  • 本分析結論は、事前差異・事後差異・実態差異の各判別式そのものと、その解の符号と対応ローソク足値幅の方向一致率、である

です。

より詳しく具体的な本分析方法は「項目間影響力分析」の稿に纏めているので、そちらを参照願います。

A05-3  指標予想分析

指標予想分析は、ある指標の次の発表結果が前回結果や市場予想を上回るか下回るかを予想するために行います。

我々が目にする市場予想は、大手のニュース配信会社が複数のエコノミスト予想の平均値中央値として公開している値です。決して、過去の予想的中率が最も高かった人の予想値を公開している訳ではありません。だから、市場予想は外れて当然です。

市場予想がアンケート結果に過ぎない以上、アンケートに起こりがちな偏り(クセ)が生じることもあります。このクセをいくつか知っておけば、指標取引が有利に行えることがあります。

市場予想と発表結果の推移の仕方に対応した分析には、次のような方法があります。

  • 移動平均線分析=市場予想と発表結果の移動平均線を用いて、発表結果が市場予想を超えそうか否かを予想できる場合があります。がしかし、大事なことはそんなことではありません。発表結果が市場予想を超えそうか否かを予想できたとして、反応方向もその予想に素直になりがちかが、取引において大事です。詳しくはこちらを参照願います。
  • 過大反動分析=発表結果のブレが大きいとき、その翌月の発表結果は反動を起こしそうな気がします。けれども、実際に反動を起こそうが起こすまいが、そんなことはどうでも構いません。反動が起きそうなときを特定し、そのとき反動が起きるいう予想に素直に反応しがちだったか否かが、取引において大事です。詳しくはこちらを参照願います。
  • 同期/連動分析=他の指標との連動・追従関係や、指標発表前のローソク足の方向から、発表結果が市場予想を超えそうか否かを予想できる場合があります。この分析は、関連する他の指標との連動・追従関係から狙った指標の良し悪しを予想する「真っ当な予想法」だと言えます。詳しくはこちらを参照願います。

市場予想には専門家による現在の経済状況認識が踏まえられているはずだから、これらはその認識のクセを分析している、と言えるでしょう。


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以上

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