英国景気指標「サービス業PMI改定値」発表前後のGBPJPY反応分析
「英国サービス業PMI※1」は、2019年11月集計分から速報値が発表されるようになり、本改定値と月2回発表されるようになりました。そうなってまだ1年未満のため分析データが少ないことを踏まえても、以前の月1回発表時とは、指標発表前後の反応が方向・程度ともに大きく異なっています。
例えば、指標発表直後の反応方向はわからず、直後11分足が発表結果の対速報値乖離方向に反応しています。また、指標発表直後の反応程度も、以前に比べてかなり小さくなっています。だから、本指標での取引にあたっては、以前の英国サービス業PMI発表時と同じつもりで臨むべきではないのです。
※1 PMIはPurchasing Manager’s Indexの略で、一般的に「購買担当者指数」と訳される。本指標名は「UK SERVICES PMI」だが、本稿では先行発表される「速報値（Flash）」値に対し「改定値」と呼称する。
Ⅰ. 指標要点
1.1 概要
| 発表機関 IHS Markit※2& CIPS※3 |
| 発表日時 翌月第3営業日17:30（冬時間18:30：現地時間09:30） |
| 発表内容 英国製造業購買担当幹部の景況感を集計※4（発表事例※5） |
| 反応傾向 |
補足説明
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※2 IHS Markit社は、ロンドンに本社を置く金融情報サービス会社。同社は、G20政府の他、フォーチュン・グローバル500企業のうち80％・米国上位銀行50行のうち49行・世界上位自動車メーカー10社全て、を顧客とする。
※3 CIPS（Chartered Institute of Procurement & Supply：チャータード調達供給研究所）は、英国企業の購買部門とサプライチェーン管理部門の専門家による団体で、米国におけるISMに相当する。
※4 調査対象者は、サービス業約400社の購買担当役職者か役員。質問は、事業活動・新規注文・延滞・受取価格・支払価格・雇用・近い将来の景気の見通し、について、前月に比べて「改善／同じ／悪化」の3択で行う。調査は毎月10日過ぎから25日頃まで行われ、集計は月後半とされる。
※5 通例、発表画面最初の「Key findings」に、「Services PMI（サービス業指数）」が挙げられる。
1.2 結論
次節以降のデータに基づき、本指標での過去傾向に基づく取引方針例を下表に示します。
もちろん、下表方針に限らず、データからどのような傾向を見出すかは自由です。
※6 本表の詳細説明はこちら。
Ⅱ. 分析対象
対象は、
- サービス業PMI改定値（以下「サービス業改定値」と略記）
- 総合PMI改定値（以下「総合改定値」と略記）
です。
指標分析の対象範囲を下表に纏めておきます。
サービス業改定値は2019年11月集計分から発表されていますが、総合改定値は同年12月集計分からの発表となっています。その結果、上表のように分析回数はサービス業改定値が総合改定値より1回多くなっています。
また、両者は毎回、市場予想が見つかり、速報値からの改定が行われています。
次に、反応分析の対象範囲を下表に纏めておきます。
分析母数がまだ少ないため、以下の各分析の一致率等はまだ誤差が大きい、と考察されます。本稿はその点を踏まえて参考にして頂けると幸いです。
2.1 指標推移と統計値
対象期間における指標推移を下図に示します。
※7 このグラフは分析データ開示のために載せており、グラフを本指標の発表毎に最新に更新していくことが本サイトの目的ではない。
上図赤線よりも左側は以前の月1回しか発表がなかった期間、赤線よりも右側は速報値や改定値が発表されるようになってからです。
赤線よりも右側は、コロナ禍による急速な落ち込みと回復があった時期にも関わらず、改定値の市場予想は速報値を参考にしているため、大きな変化があった割に精度が高いように見受けられます。
この関係を、各判別式の解の統計値で示します。
2019年11月集計分以降（総合改定値は同年12月集計分以降）の事後差異判別式の標準偏差は、母数が少ないにも関わらず、2019年10月集計分以前（同総合改定値）よりも小さくなっています。
全体判別式については、後記3.2項を参照願います。
2.2 反応結果と統計値
下図は、2015年1月集計分以降の本指標発表前後4本足チャート各始値基準ローソク足です。
図の配置は、直前10-1分足（左上）・直前1分足（左下）・直後1分足（右上）・直後11分足（右下）となっています。
上図赤線よりも左側が毎月1度しかPMIが発表されなかった時期の反応で、上図赤線よりも右側が改定値発表時の反応です。はっきり言って、最近に限れば直後1分足を除いて赤線の左右で反応の大きさの違いがわかりません。
下表に、両者の4本足チャートの各始値基準ローソク足の順跳幅と値幅の平均値を整理しておきます。
最も注目すべき直後1分足の順跳幅と値幅は、以前の半分以下しか反応しなくなっています。これほど以前と直近（改定値）の反応程度が違うと、以前と直近の反応が同じだと見なさない方が良いでしょう。よって、以降の反応分析は改定値への反応だけを扱うことにします。
改定値への反応を下表に纏めておきます。
指標結果の良し悪しに最も素直に反応しがちな直後1分足値幅の過去平均値は6.5pipsで、反応程度は小さい指標です。
Ⅲ. 指標分析
以下の各項タイトル分析名をクリックすると、各分析方法の詳細説明頁に移ります。
3.1 指標間影響力比較分析
対象期間に本指標と同時発表された主要指標はありません。
一方、参考までに2019年10月集計分以前の58事例での分析結果を挙げておくと、主要指標との同時発表が4回あり、その影響力比較結果は下表の通りです。
英国マネーサプライM4と英国消費者信用残高は同時発表指標です。
金融関連との同時発表時を除けば、同時発表指標のことは気にする必要がない、というのが結論です。
3.2 項目間影響力比較分析
分析対象はサービス業改定値と総合改定値です。
それぞれの各判別式は定義通り、
事前差異判別式＝市場予想ー速報値結果
事後差異判別式＝発表結果ー市場予想
実態差異判別式＝発表結果ー速報値結果
です。
このとき、サービス業改定値と総合改定値の各判別式の解の符号とローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。
サービス業改定値にせよ総合改定値にせよ、驚くほど低い方向一致率しかありません。
次に、サービス業改定値と総合改定値の全体判別式を次のように立式します。
- 判別式＝A✕サービス業改定値の差異＋B✕総合改定値の差異
但し、事前差異＝市場予想ー速報値結果、事後差異＝発表結果ー市場予想、実態差異＝発表結果ー速報値結果
上式において、各判別式の係数と、各判別式の解の符号と各ローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。
例えば、先の判別式の形式と上表から、本指標の実態差異判別式は、
－1✕サービス業改定値の（発表結果ー速報値結果）＋1✕総合改定値の（発表結果ー速報値結果）
となり、この式の解の符号と直後1分足は、過去75％の方向一致率です。
以上の通り、各判別式の係数を決めれば、改定値発表時の反応方向を説明しやすくなりました。
Ⅳ. 反応分析
以下、各項タイトルの分析名をクリックすると、各分析方法の詳細説明頁に移ります。
4.1 指標一致性分析
各判別式の解とローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。
まだデータが少ないものの、各判別式の解と反応の方向と程度は全く関係ないように見えます。
次に、各判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足値幅方向の一致率を纏めた下図をご覧ください。
事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向は63％しか一致率がなく、反応方向は市場予想との乖離方向に素直とは言えません。むしろ、実態差異判別式の解の符号と直後11分足値幅方向が75％の一致率で、反応方向は速報値との乖離方向に素直です。
なお、参考までに2019年10月集計分以前の指標一致性分析結果を下図に挙げておきます。
先の図を見比べると、改定値が発表されるようになってからとそれ以前とは、各判別式と各ローソク足の方向一致率の特徴が違うことがわかります。その原因として、速報値が発表されるようになってからは、本改定値への反応方向が速報値との乖離方向になったことが挙げられます。
4.2 反応一致性分析
各ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。
まだデータが少ないものの、各ローソク足の方向と大きさは関係ないように見えます。
そして、4本足チャート各ローソク足毎の方向率や、ローソク足同士の値幅方向の一致率を纏めた下図をご覧ください。
直前10-1分足値幅方向は、直前1分足と直後1分足の値幅方向の逆になりやすいようです。
なお、参考までに2019年10月集計分以前の反応一致性分析結果を下図に挙げておきます。
先の図を見比べると、改定値が発表されるようになってからとそれ以前とは、各ローソク足の方向一致率の特徴が違うことがわかります。原因は、データの少なさとコロナ禍の影響が考えられます。
4.3 伸長性分析
前項に示した通り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は55％です。がしかし、直後1分足よりも直後11分足が反応を伸ばすか削るのかはわかっていません。
下図をご覧ください。
直後1分足よりも直後11分足の順跳幅が同方向に伸びたことは55％、値幅が同方向に伸びたことは36％でした。
結論、初期反応方向に追撃するよりも、直後1分足終値がつく頃に逆張りの機会を窺う方が良さそうです。
Ⅴ. 取引成績
まだ、取引実績はありません。
関連リンク
改訂履歴
初版（2020年10月8日） 新書式反映
以上
