英国景気指標「(旧)製造業PMI」発表前後のGBPJPY反応分析
英国製造業PMI※1は、2019年11月集計分から速報値と改定値の月2回発表されるようになりました。
それまでの発表は月1回でした。
本稿は、月1回しか発表がなかった頃のPMI(いわば旧PMI)発表前後のGBPJPYの動きを分析しています。
これは、別稿の速報値や改定値の分析で、以前との違いを抽出・参照するために行っています。
※1 PMIはPurchasing Manager’s Indexの略で、一般的に「購買担当者指数」と訳される。本指標名は「UK Manufacturing PMI」。
Ⅰ. 指標要点
発表機関 IHS Markit※2& CIPS※3 |
発表日時 翌月第1営業日17:30(冬時間18:30:現地時間09:30) |
発表内容 英国製造業購買担当幹部の景況感を集計※4 |
反応傾向 |
補足説明 |
※2 IHS Markit社は、ロンドンに本社を置く金融情報サービス会社。同社は、G20政府の他、フォーチュン・グローバル500企業のうち80%・米国上位銀行50行のうち49行・世界上位自動車メーカー10社全て、を顧客とする。
※3 CIPS(Chartered Institute of Procurement & Supply:チャータード調達供給研究所)は、英国企業の購買部門とサプライチェーン管理部門の専門家による団体で、米国におけるISMに相当する。
※4 調査対象者は、製造業約400社の購買担当役職者か役員。質問は、生産・新規注文・延滞・支払価格・受取価格・仕入先納期・在庫・雇用・近い将来の景気の見通しについて、前月に比べて「改善/同じ/悪化」の3択で行う。指数は、それら回答を新規受注(30%)・生産(25%)・雇用(20%)・仕入れ先納期(15%)・在庫(10%)の5項目に振り分け、加重平均を季節調整している。調査は毎月10日過ぎから20日過ぎまで行われ、集計は月後半とされる。
Ⅱ. 分析対象
2.1 対象範囲
対象は、2015年1月集計分から2019年10月集計分までの英国製造業PMIです。
指標分析の対象範囲を下表に纏めておきます。
市場予想は毎回行われ、翌月発表時に前回結果が修正されることが半数強あります。
修正が行われる場合は季節調整係数が修正されるのであり、調査への肯定的/否定的な各回答数を操作する訳ではないことを、Markit社は明言しています(当然のことです)。
次に、反応分析の対象範囲を下表に纏めておきます。
両分析の対象回数は58事例あり、統計的にはそこそこ信頼できる母数に達している、と考察します。
2.2 指標推移
対象期間(2019年10月集計分まで)における指標推移を下図に示します。
ぱっと見の印象からは、市場予想は発表結果よりも1か月遅行し、修正が行われてもかなり小さいことがわかります。
2016年のEU離脱国民投票時よりも、2019年中盤の方が数値は悪化しています。
2019年7月には、EUと離脱合意文書を締結したメイ首相から、ジョンソン首相に交代しています。
ジョンソン首相は、北アイルランドの通関問題を始め、先の文書に不満を強く表明しており、またEUからの合意なき離脱も辞さない姿勢で知られていました。
参考までに上図の統計値を下表に示しておきます。
そして、各判別式の解の統計値を下表に示しておきます。
統計的には
発表結果=市場予想+0.2±1.6
あるいは、
発表結果=前回結果ー0.1±1.7
2.3 反応結果
対象期間における4本足チャート各ローソク足を始値基準で下図に示します。
図の配置は、直前10-1分足(左上)・直前1分足(左下)・直後1分足(右上)・直後11分足(右下)となっています。
各ローソク足とも、陽線/陰線への極端な偏りは見受けられません。
そして、2016年末頃を最後に、極端に大きく反応することがなくなったように見えます。
上図における各ローソクの反応程度の統計値とその分布を下表に一覧します。
指標結果の良し悪しに最も素直に反応しがちな直後1分足値幅の過去平均値は13.4pipsで、反応程度は中程度です。
本指標は反応が大きい印象があるため、この結果は意外かも知れません。
ただ、直後1分足順跳幅の過去最大値は83.0pipsにも達しています。
がしかし、直後1分足順跳幅が過去平均値超となったことは36%、2倍超となったことは7%で、大きく反応することが他の指標に比べて格別多い訳でもありません。
何より、2016年8月集計分を最後に、直後1分足順跳幅が過去平均値17.8pipsの2倍を超えたことはありません。
「大きく反応すると見込んでいたら、それほどでもなかった」という指標は、利確の機会を失いかねず、取引に注意が必要です。
Ⅲ. 指標分析
以下の各項タイトル分析名をクリックすると、各分析方法の詳細説明頁に移ります。
3.1 指標間影響力比較分析
対象期間に本指標と同時発表された指標と、影響力比較結果を下表に示します。
本指標がマネーサプライM4や消費者信用残高と同時発表されたことは、対象期間に13回もあります。
がしかし、それらとの同時発表は気にする必要なんてありません。
同時発表が行われたときの実績は、本指標結果が市場予想を上回ったか否かに、指標発表直後の反応方向の92%が素直に反応していました。
3.2 項目間影響力比較分析
対象項目は製造業PMIのみなので、各判別式は定義通りです。
事前差異判別式=市場予想ー前回結果
事後差異判別式=発表結果ー市場予想
実態差異判別式=発表結果ー前回修正結果(修正が行われない場合は前回結果)
です。
Ⅳ. 反応分析
以下、各項タイトルの分析名をクリックすると、各分析方法の詳細説明頁に移ります。
4.1 指標一致性分析
各判別式の解とローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。
次に、各判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足値幅方向の一致率を纏めた下図をご覧ください。
結果、事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率は91%にも達していました。
本指標は、発表結果の対市場予想乖離方向に極めて素直に反応していました。
4.2 反応一致性分析
各ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。
次に、4本足チャート各ローソク足毎の方向率や、ローソク足同士の値幅方向の一致率を纏めた下図をご覧ください。
結果、直後1分足と直後11分足の値幅方向は84%の一致率です。
一方、他のローソク足同士の方向一致率は50%弱で、先に形成されたローソク足が後で形成されるローソク足の方向を示唆している兆しはありません。
4.3 伸長性分析
前項に示した通り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は84%です。
がしかし、直後1分足よりも直後11分足が反応を伸ばすか削るのかはわかっていません。
下図をご覧ください。
直後1分足よりも直後11分足の順跳幅が同方向に伸びたことは62%、値幅が同方向に伸びたことは50%でした。
初期反応方向への追撃は難しく、やるなら短時間に留めるべきです。
Ⅴ. 取引成績
成績は、取引方針の反応方向についてのみ判定を行い、反応程度についての判定は行っていません。
下表は事前に取引方針を開示したときの成績のみを集計しています。
結果、
- 狙った発表事例(指標発表前に取引方針を開示)での方針適用率は80%
- 方針適用時の分析的中率は79%、そのときの実取引勝率は85%
- 1発表当たりの平均獲得pipsは+9.15pips、同平均取引時間は4分40秒
です。
※5 実取引勝率には方針外取引の成績を含まない。ここに挙げた実績は全て、別サイトの該日付ないしはその前日の投稿で事前に取引方針を開示した事例を集計。
関連リンク
改訂履歴
初稿(2017年2月1日)
改訂(2017年7月31日)
3訂(2017年10月30日)
4.1訂(2018年12月1日)
5訂(2020年10月6日) 新書式反映、2019年10月集計分までを反映
以上