独国景気指標「Ifo企業景況指数」発表前後のEURJPY反応分析

本稿は、欧州景気指標「Ifo企業景況指数※1」発表前後のEURJPYの動きを分析し、過去傾向に基づく取引方針を纏めています。

発表機関
IFO経済研究所(Ifo Institute for Economic Research)
発表日時
当月下旬17:00(冬時間18:00)
発表内容
独国企業による景況感を集計※2発表事例※3
反応傾向

  • 注目内容=「景況指数」「期待指数」「現況指数」の総合的な対予想乖離
  • 反応程度=小さい(直後1分足値幅の過去平均値6.1pips
  • 反応方向=かなり素直(総合的な事後差異判別式の解の符号と直後1分足値幅方向の一致率86%
  • 伸長性=初期反応方向に直ちに追撃し、直後11分足順跳幅を狙うと良い

※1  Ifo統計名は「ifo Geschäftsklima(事業環境)」。本稿では馴染のある「企業景況指数」に呼称を統一、但し、業種別の業況判断に注目する場合は業況指数とも呼ばれる。IFOは「Information & Forschung(情報と研究)」の略語。

※2 回答者は製造業・サービス業・建設業・卸売業、小売業の約9,000社(回答率は不明)。ZEW企業景況感調査の金融関係者中心の回答に対し、本指標は各種企業の広く多くの回答を集める点で、独国経済の実態を正確性が高いと言われる。質問は、生産・在庫・受注・価格・雇用に分かれる。現況指数は、現在の自社状況について「良い/満足できる/悪い」からの3択回答において「良い」と「悪い」の比率差に基づく。期待指数は今後半年間の見通しについて「改善/変化なし/悪化」からの3択回答における「改善」と「悪化」の比率差に基づく。各指数は、現在、2015年の値を基準(100)として換算される。調査は上旬から中旬にかけて行われている模様。

※3  通例、IFO発表画面1頁目中段のグラフに「ifo Geschäftsklima」「Beurteilung der Geschäftslage」「Geschäftserwartungen」が図示されている。指数は「Beurteilung der Geschäftslage (現況分析:本稿では馴染のある「現況指数」に呼称を統一)」と「Geschäftserwartungen (事業予測:本稿では馴染のある「期待指数」に呼称を統一)」があり、その加重平均が「ifo Geschäftsklima(本稿では馴染のある「景況指数」に呼称を統一)」。本指標は鉱工業生産との関連性が高いとされ、ZEW独国企業景況感指数より1か月程遅行する、と言われる。


Ⅰ. 分析結論
1.1  目次と要点
Ⅰ. 分析結論
成績不振に伴い分析内容を見直した。以前の分析との大きな違いは、影響力が強い他の指標との同時発表時を分析対象から除いた点。結果、従来の取引方針を大幅改訂することになった。
先に発表されるZEW企業景況感調査独国製造業PMI速報値は、本指標取引の参考にすべきではない。独国景気指標一般に、直前10-1分足と直後1分足の順跳幅は平均的にほぼ同じで、直前10-1分足値幅方向は事前差異判別式の解の符号と同方向に反応しがちとなる。ならば、予想が容易で反応が緩やかな直前10-1分足を狙う方が合理的。
Ⅱ. 分析対象
2015年1月集計分以降の「景況指数」「期待指数」「現況指数」について、指標分析は68事例、反応分析は57事例が対象(傾向分析するには十分な事例数)。し
Ⅲ. 指標分析
欧州マネーサプライM3・欧州PMI速報値・欧州経常収支・金融関連との同時発表時は取引を止めた方が良い
指標発表直後は景況指数の対予想乖離方向(79%)、その後は期待指数の対予想乖離方向に反応しがち(69%)
Ⅳ. 反応分析
前月実態差異判別式の解の絶対値が5.8超のときは、過大反動を起こさないと見込んだポジション(前月実態差異判別式の解の符号と同方向)が有利。
事前差異判別式の解の符号が4本足チャート各ローソク足の方向を示唆しがちで。過去49%の事例で直後1分足方向と70%程度一致。
指標発表後は、直後11分足順跳幅が直後1分足順跳幅を超えて反応を伸ばすことが多い(67%)が、追撃は短時間に留めた方が良い。
Ⅴ. 過去成績
今次改訂以前の分析適用率は65%、分析的中率は54%、実取引における分析適用時勝率は56%
1.2  結論

次節以降のデータに基づき、本指標での過去傾向に基づく取引方針例を下表に示します。
もちろん、下表方針に限らず、データからどのような傾向を見出すかは自由です。

※4  上表において、事後判定対象は反応方向のみ。参考pipsは過去の平均値や中央値やそれらの差。利確や損切の最適pipsは、その時々のボラティリティ、トレンド状態、レジスタンス/サポートとの位置関係によって大きく異なるため、事前予想できず判定対象外。


Ⅱ. 分析対象
2.1  分析母数

分析対象は、2015年1月集計分から2020年8月集計分までの独国Ifo企業景況感指数における

  • 景況指数(ifo Geschäftsklima値)」
  • 期待指数(Geschäftserwartungen値)」
  • 現況指数(Beurteilung der Geschäftslage値)」

です。

指標分析の対象範囲を下表に纏めておきます。

市場予想は毎回見つかり、発表結果はよく修正されています。

一方、反応分析の対象回数は、下表の通り57回に減少します。

反応分析は、後記3.1項に示す集計分と2017年4月集計分を除いています。


2.2  指標推移

対象期間における指標推移を下図に示します。

※5  このグラフは分析データ開示のために載せており、グラフを本指標の発表毎に最新に更新していくことが本サイトの目的ではない。

2018年4月集計分からは、新しい集計方式が採用され、基準値(2015年を100)も変更されました。
その頃、米国があちこちに仕掛けた貿易赤字改善交渉で独国の対米黒字もやり玉に挙がったことから、本指標は一気に下降しました。
そのため、どれだけが集計方式の変更が原因の下降で、どれだけが貿易問題を原因とする下降なのか、区別できません。
がしかし、次2.3項で述べる通り、ここで注目すべきことは、2017年末から2018年年初にかけて各指数がピークに達し、その後は下降し始めたことです。

参考までに各指数の統計値を下表に示しておきます。

そして、各指数の判別式の解の統計値を下表に示しておきます。

上表の「全体」は、後記3.2項の総合判別式の解の統計値です。


2.3  反応結果

対象期間における4本足チャート各ローソク足の各始値基準ローソク足を下図に示します。
図の配置は、直前10-1分足(左上)・直前1分足(左下)・直後1分足(右上)・直後11分足(右下)となっています。
下図の歯抜け箇所は反応分析対象外です。

指標発表前は、直前10-1分足が2016年6月集計分(英国国民投票結果を反映)と2020年3月集計分(コロナ禍を反映)の発表時に大陰線となっています。
それらを除くと、2017年以前の直前10-1分足は陽線が多く、直前1分足は陰線が多いように見受けられます。
また、2018年以降の直前10-1分足は陰線が多いように見受けられます。
2.2項に記したように、2017年末から2018年年初にかけて各指数がピークに達し、その後は下降し始めています。
よって、指標発表前は、本指標が上昇基調のときは直前10-1分足が陽線になりがち、下降基調のときは陰線になりがち、と言えそうです。

指標発表後は、全体的に見ると陽線であれ陰線であれ10pips強を利確/損切の目安にしておけば良いでしょう。

上図における各ローソクの反応程度の統計値を下表に一覧します。

指標結果の良し悪しに最も素直に反応しがちな直後1分足値幅の過去平均値は6.1pipsで、反応程度は小さい指標です。
直後11分足値幅平均値は、直後1分足順跳幅平均値よりも大きいことに注目しましょう。

直前10-1分足や直前1分足の順跳幅最大値は驚くほど大きいものの、先に挙げた始値基準ローソク足を見ればわかるように、そんなに極端に大きく跳ねることは数年に1度しかありません。
分布を見る限り、過去平均の2倍を超えたことはだいたい10%未満です。


Ⅲ. 指標分析

以下の各項タイトル分析名をクリックすると、各分析方法の詳細説明頁に移ります。


3.1  指標間影響力比較分析

対象期間に本指標と同時発表された指標と、影響力比較結果を下表に一覧します。

上表「同時発表指標」名が青太字ならば本指標の方が影響力が強く、赤太字ならば本指標の方が影響力が弱い、と判定しています。

欧州製造業PMI速報値欧州サービス業PMI速報値は同時発表され、製造業PMIが本指標より影響力が強くなっています。
欧州経常収支スイス四半期鉱工業生産南アCPIは、本指標と方向一致率が同値ですが、対象期間の同時発表が1回しかありません。
うち、欧州経常収支赤太字と判定しましたが、「わからない」が判定理由です。
そして、金融関連との同時発表では、何が起きるかわからないため、赤太字判定としています。


3.2  項目間影響力比較分析

対象項目は、景況指数・現況指数・期待指数、でした。
まずは上記項目毎の判別式の解の符号とローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。

どの指数も、事後差異判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率は高くなっています。

次に、景況指数・期待指数・現況指数の3項判別式を次のように立式します。

  • 判別式=A✕景況指数の差異+B✕期待指数の差異+C✕現況指数の差異
    但し、事前差異=市場予想ー前回結果、事後差異=発表結果ー市場予想、実態差異=発表結果ー前回結果

上式において、各判別式の係数と、各判別式の解の符号と各ローソク足値幅方向の一致率を下表に纏めておきます。

例えば、先の判別式の形式と上表から、本指標の事後差異判別式は、

2✕景況指数の(発表結果ー市場予想)+1✕期待指数の(発表結果ー市場予想)+3✕現況指数の(発表結果ー市場予想)

となり、この式の解の符号と直後1分足は、過去86%の方向一致率です。

以上の通り、各判別式の係数を上表のように決めると、指標発表前のローソク足方向はわからないものの、指標発表後のローソク足方向はそこそこ解釈できることがわかりました。
但し、この話は、本指標が他の指標と同時発表されるときを除いて、です。


3.3  利得分析

分析内訳として指標差異(左上)と反応程度(左下)の期間推移と、分析結果として反応程度を指標差異で割った利得分析結果(右)を示します。

最近は以前に比べて各判別式の解がかなり大きくなっています。
その結果、事後差異判別式の解1ips(Index Points)毎の直後1分足値幅も、最近は以前よりも小さくなっています。


Ⅳ. 反応分析

以下、各項タイトルの分析名をクリックすると、各分析方法の詳細説明頁に移ります。


4.1  移動平均線分析

景況指数の移動平均線分析結果を下表に示します。

仮説一致率は55~59%で、実績は仮説を棄却しています。
結論、本指標は本分析の不適合事例です。

なお、上表において「翌月から」の「判定回数」が51回となっています。
その理由を下表に整理しておきます。


4.2  過大反動分析

前月の実態差異判別式の解の絶対値の大きさ毎に過大反動分析を行った結果を下表に示します。

結果、本指標は過大反動を起こしにくいことがわかります(上表「過大反動率」参照)。
そして、前月の実態差異判別式の解の絶対値が5.8超のときは、指標発表直後の反応を「過大反動を起こさない」と見込むと良さそうです(上表「仮説一致率」参照)。
本指標は本分析の不適有効事例です。

なお、「過大反動を起こさないと見込む方向は、前月実態差異判別式の解の符号と同方向です。

上表「全数」の「判定回数」が55回となっています。
その理由を下表に整理しておきます。


4.3  同期/連動分析
(1) ZEW独国現況指数との対比

本指標現況指数(以下、本項では「Ifo」と略記)を、比較対象指標のZEW独国現況指数(以下、本項では「ZEW」と略記)と対比します。
両指数推移を下左図に示し、両指数の実態差異判別式の符号一致率(前月発表結果と当月発表結果の増減の一致率)を下右図に示します。
なお、下右図における横軸は、ZEWIfoより何か月先行/遅行、と読みます。

上左図から、両指数は大きな上昇基調/下降基調こそ相似しているように見えます。
がしかし、上右図の実態差異判別式の符号一致率をご覧ください(単月毎の上昇/下降の一致率を見ていることになります)。
符号一致率が最も高くなっているのは、ZEWがIfoより1か月先行のときで、符号一致率66%です(当月のIfoの増減方向は、前月のZEWの増減方向と66%一致)。

この関係を下表に整理しておきます。

3回に2回の符号一致率なのでIfoはZEWよりも1か月遅行している、と見なして良いでしょう。
そして、ZEWの調査時期がIfoよりも約半月早いことを踏まえると、この結果は納得できます。

けれども、だからと言ってZEWの発表結果(実態差異判別式の解の符号)を調べて、当月のIfoで取引しようというのは早計です。
と言うのも下表をご覧ください。

判定回数が減っているのは、Ifo発表時に金融関連発表があるときと、Ifo発表前後の各ローソク足値幅が0のときを、分析対象から除いているためです。
方向一致率は、同月もしくは前月のZEWの実態差異判別式の解の符号とIfo発表前後の各ローソク足値幅方向の一致率を表しています。

結果、もし当月もしくは前月のZEWを参考にして当月のIfo発表前後に取引しても、当月のIfo発表前後の反応方向はどちらになるか予測できません
結論、IfoはZEWよりも1か月遅行している可能性が高いものの、ZEWの良し悪しを参考にIfoで取引すべきではない、です。

指標解説記事で「ZEWがIfoより先行している」との指摘は散見され、そのこと自体は事実です。
がしかし、その記事がFX初心者や指標取引初心者を対象にしているなら、ちょっと配慮に欠いている、と思います。


(2) PMI速報値との対比

本指標現況指数(以下、本項では「Ifo」と略記)を、比較対象指標の製造業PMI速報値(以下、本項では「PMI」と略記)と対比します。
両指数推移を下左図に示し、両指数の実態差異判別式の符号一致率(前月発表結果と当月発表結果の増減の一致率)を下右図に示します。
なお、下右図における横軸は、PMIIfoより何か月先行/遅行、と読みます。

上左図から、両指数は大きな上昇基調/下降基調こそ相似しているように見えます。
がしかし、上右図の実態差異判別式の符号一致率をご覧ください(単月毎の上昇/下降の一致率を見ていることになります)。
符号一致率が最も高くなっているのは、PMIがIfoより1か月先行のときで、符号一致率67%です(当月のIfoの増減方向は、前月のPMIの増減方向と67%一致)。

この関係を下表に整理しておきます。

3回に2回の符号一致率なのでIfoはPMIよりも1か月遅行している、と見なして良いでしょう。
そして、PMIの調査時期がIfoよりも約半月早いことを踏まえると、この結果は納得できます。

けれども、だからと言ってPMIの発表結果(実態差異判別式の解の符号)を調べて、当月のIfoで取引しようというのは早計です。
と言うのも下表をご覧ください。

判定回数が減っているのは、Ifo発表時に金融関連発表があるときと、PMIの実態差異判別式の解が0のときと、Ifo発表前後の各ローソク足値幅が0のときを、分析対象から除いているためです。
方向一致率は、同月もしくは前月のPMIの実態差異判別式の解の符号とIfo発表前後の各ローソク足値幅方向の一致率を表しています。

結果、もし当月もしくは前月のPMIを参考にして当月のIfo発表前後に取引しても、当月のIfo発表前後の反応方向はどちらになるか予測できません
結論、IfoはPMIよりも1か月遅行している可能性が高いものの、PMIの良し悪しを参考にIfoで取引すべきではない、です。


(3) 鉱工業生産指数との対比

後日追記。


4.4  指標一致性分析

各判別式の解とローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

但し、回帰分析を行う都合から、ここでは2020年3月~6月集計分のデータを除いています。
判別式の解の値が極端に大きすぎたそれらデータを含めない方が、通常時を表す回帰式となる、と考えたからです。

いずれの図も相関係数(R2値)が低く、回帰式は意味を持ちません。

次に、各判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足値幅方向の一致率を纏めた下図をご覧ください。
ここからは2020年3月~6月集計分のデータも含めます。

上図において、直後1分足(緑)・直後11分足(茶)は、事後差異・実態差異判別式の解の符号との方向一致率が高くなっており、指標結果の良し悪しに素直に反応していることがわかります。
がしかし、事前差異判別式の解の符号との一致率は高くありません。

さて、指標発表前に判別式の解がわかっているのは事前差異しかありません
そこで下図に、事前差異判別式の解の絶対値を階層化し、その階層毎に事前差異判別式の解の符号と各ローソク足の指標方向一致率を求めました。

経験的に信頼度が高い傾向は、階層の変化方向に応じて方向一致率が変化しているパターンです。
上図では、全体的にそうした傾向が窺えます。

指標発表前は、事前差異判別式の解の絶対値が大きいほど、直前10-1分足との方向一致率が高まり、直前1分足との方向一致率が低くなっています
指標発表後は、事前差異判別式の解の絶対値が大きいほど、直後1分足も直後11分足との方向一致率が高まる傾向が窺えます

結論、本指標の事前差異判別式の解の絶対値が大きいときは、4本足チャート各ローソク足の方向を示唆しがちです


4.5  反応一致性分析

各ローソク足値幅の代表的な関係を下図に示します。

各図の相関係数(R2値)を読むまでもなく相関が弱いことは一目瞭然です。

次に、4本足チャート各ローソク足毎の方向率や、ローソク足同士の値幅方向の一致率を纏めた下図をご覧ください。

直後1分足と直後11分足の方向一致率が78%である点を除けば、見るべき傾向がありません。

さて、直前10-1分足は、指標発表前にローソク足が完成しており、その後のローソク足方向を示唆している可能性があります
対象事例について、直前10-1分足値幅を階層化し、その階層毎に反応方向一致性分析を行った結果を下図に示します。

経験的に信頼度が高い傾向は、階層の変化方向に応じて方向一致率が変化しているパターンです。
例えば、直前10-1分足値幅が大きいときほど、直前1分足値幅方向との一致率が下降しています。
がしかし、2.3項に示した通り、残念ながら直前1分足は反応が小さいことがわかっています。


4.6  伸長性分析

前項に示した通り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は78%です。
がしかし、直後1分足よりも直後11分足が反応を伸ばすか削るのかはわかっていません。

下図をご覧ください。

直後1分足よりも直後11分足の順跳幅が同方向に伸びたことは67%、値幅が同方向に伸びたことは46%でした。
初期反応方向に追撃しても、さっさと利確した方が良さそうです。

前項に示した通り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は78%(不一致率22%)ですが、上図の反転(桃色)は16%しかありません。
その差6%は直後11分足値幅が0pipsだった事例で、上図では橙色部分に含まれています。

さて、指標発表によって一方向に反応が伸びるときには、経験から言って最初の兆しは直後1分足順跳幅の大きさに現れることがあります
そこで、直後1分足順跳幅を階層化し、階層毎に直後1分足よりも直後11分足が反応を伸ばしがちか否かを検証します。

まずは順跳幅方向です。

直後1分足順跳幅が18.9pips超28.3pips以下のときを除けば、直ちに追撃した方が良さそうです。
直後1分足順跳幅が18.9pips超28.3pips以下の事例は19%あります。
がしかし、この19%の事例も含めた全対象では、直後11分足順跳幅が直後1分足順跳幅よりも同方向に反応を伸ばしたことが67%です。
よって、直後1分足順跳幅に関係なく、初期反応方向に追撃した方が良さそうです。

次に値幅方向です。

直後1分足順跳幅が18.9pips超28.3pips以下のときは直後1分足終値がついたら逆張り、直後1分足順跳幅が37.8pips超のときは直後1分足終値がついたら追撃です。


Ⅴ. 取引成績

分析記事は不定期に見直しを行っており、過去の分析成績と取引成績を検証します。

下表「分析成績」は、取引方針の反応方向についてのみ判定を行い、反応程度についての判定は行っていません。
そして当然のことながら、分析時点よりも過去に遡った分析的中率には意味がありません(最新の取引方針に示した期待的中率通りになってしまいます)。
よって、下表は事前に取引方針を開示したときの成績のみを集計しています。

結果、

  • 狙った発表事例(指標発表前に取引方針を開示)での方針適用率は65%
  • 方針適用時の分析的中率は54%、そのときの実取引勝率は56%
  • 1発表当たりの平均獲得pipsは+1.12pips、同平均取引時間は4分49秒

です。

結論、残念ながら、実績から言って以前の分析はあまり有用とは言えません
今次改訂によって、せめて70%の勝率は目指したいものです。

※7  実取引勝率には方針外取引の成績を含まない。ここに挙げた実績は全て、別サイトの該日付ないしはその前日の投稿で事前に取引方針を開示しています。


関連リンク

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改訂履歴

3訂(2018年8月26日)
4訂(2020年9月11日) 新書式反映、2020年8月集計分までを反映
4.1訂(2020年9月21日) 同期連動分析を追加

以上

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