Ap.06 利得分析の方法

判別式は指標毎に導出し、その解の符号は指標毎に過去の反応方向との方向一致率が高くなるように導出しています。
利得分析は、判別式の解の1単位当たり何pipsの反応が起きたかを、過去の実績に基づき行います
但し、指標間影響力比較分析の結果、対象指標よりも影響力が強いと結論づけられた指標との同時発表時は、分析対象から除きます。

Ap.06-1  算出事例

例えば、米国耐久財受注は、指標間影響力比較分析の結果、米国GDP速報値・同改定値・CPI・金融政策関連よりも影響力が弱いと判明しています。
耐久財受注の2015年1月集計分から2019年10月集計分までの58回分の発表事例のうち、12回の事例がそれら指標と同時発表されています。
結果、耐久財受注の上記期間の利得分析の対象は46回です。

この分析対象事例46回において、各判別式の解の絶対値の平均値を求めます。

次に、各ローソク足値幅のpipsの平均値を求めます。

そして、各ローソク足の平均値を判別式の解の絶対値で割って利得を求めます。

Ap.06-2  注目箇所

まず「全平均」の「事後差異(判別式の解の絶対値)に対する直後1分足」と「参考:事後差異(判別式の解の絶対値)に対する直後11分足」を見比べましょう。
両者の時間は11倍も違いますが、その伸びが2倍を超える指標は稀です。

次に「毎年の発表分」を判別式毎に見比べましょう。
上図の例では「事前差異(判別式の解の絶対値)に対する直前10-1分足」が2016年発表以降0.5で安定しています。
また「事後差異(判別式の解の絶対値)に対する直後1分足」は、毎年ばらつきながら徐々に小さくなっています。
そして「実態差異(判別式の解の絶対値)に対する直後11分足」は、毎年小さくなっています。


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以上

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