Ap.05 同期/連動分析の方法

A・B・Cという3つの指標があり、以前に集計したAの良し悪しがその後に集計したBの良し悪しと一致し、同じ時期に集計したBとCの良し悪しが一致する、とします。
このとき、AはBとCの「先行指標」、BとCは「一致指標」、BとCはAの「遅行指標」、と呼びます。

こうした指標同士の先行・一致・遅行は、前年比で語るべきことで、本来なら前月比で語るべきことではない、という気がします(正しいことは知りません)。
なぜなら前月比は季節要因の影響が大きいためで、そのため我々が目にする前月比表記の指標のほとんどが季節調整された値です。
いわば、季節調整値とは前月比を前年比のように扱うため、とも理解できます。

では、前月比と前年比が両方発表されている指標で、どちらの結果を優先してFX取引すべきでしょうか。
個々の事例でなく複数回の事例で実績に基づけば、どの指標であれ前月比が優先です。

では、同じ国の先行指標と一致指標と遅行指標で、どの結果を優先してFX取引すべきでしょうか。
このサイトのように、指標発表前後の短期取引に限るなら、この設問は無意味でしょう。
指標発表直後の反応方向を当てやすい指標で取引しましょう

本稿は、先に発表された指標が後で発表される指標の良し悪しを示唆しないか、それを分析する方法について記します。


Ap.05-1 問題点の把握

ある指標Bの良し悪しを、先に発表された指標Aの良し悪しを根拠に論じた解説記事を見たことがあるでしょう。
でも、よく読んでみましょう。
指標Bの良し悪しが、指標Aの良し悪しと「同期」や「連動」しているという根拠が示されていることは滅多にありません。
根拠なんて示さなくても常識なのかも知れません。

でも、根拠の示されている一部の事例では、ふたつの指標の移動平均線の連動を挙げ、その上昇や下降に転じた時差を根拠にしていることが多いようです。
けれども、移動平均線は数か月~数年の平均です。
それでは当月の指標結果が改善するのか悪化するのか、50%前後しか当たらないでしょう(50%前後なら、何も分析しなくても当たります)。


Ap.05-2 課題の明確化

では、もっと取引に役立つように、直接的に指標Bの結果を指標Aの結果から予想することはできないのでしょうか。
何も、いつも予想できる必要なんてなく、いつも予想を当てる必要なんてありません。
このサイトの他の分析と同様に、予想できる場面を特定し、その場面で3回に2回以上勝てれば良いのです。

指標の改善や悪化は「発表結果が前回結果を上回ったか否か」で判定します。
発表結果が市場予想を上回ったか否かではありません。
そして「発表結果が前回結果を上回ったか否か」が比較する指標同士で一致したら「方向一致」と判定します。

でも、ある指標が改善したときに別の指標が改善しがちだったとしても、ここでの課題は解決しません。
方向一致しやすい指標同士を見つけたら、先に発表された指標が改善していたならロング、悪化していたならショートで取引することにします。
そうした取引方法での勝率が67%以上あれば、ここでの課題は解決です。


Ap.05-3 課題の解決方法

ふたつの指標を、取引指標参考指標と名付けます。
参考指標の改善や悪化に基づき、取引指標で取引することを想定するのです。

分析手順を以下に整理します。

  • 取引指標と参考指標の実態差異判別式の解の符号をそれぞれ過去に遡って求める
  • 次に、両指標を月ズレさせたときの方向一致率を時差毎に求め、方向一致率P1が67%以上となる条件(時差)があれば、指標一致性分析の実態差異判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率P2を参照する
  • P1≧67%のとき、P1✕P2+(1-P1)✕(1ーP2)≧ 67%、ならば、参考指標の実態差異判別式の解の符号と同方向に取引指標の発表直前にポジションを取得し、直後1分足で利確

なお、P1✕P2は、参考指標の実態差異判別式の解の符号と同方向にポジションを取得して、直後1分足で利確できる確率です。
とは言え、参考指標の実態差異判別式の解の符号と同方向に、取引指標の実態差異判別式の解の符号が一致するとは限りません。
そして、取引指標の実態差異判別式の解の符号と同方向に、取引指標の直後1分足が反応するとも限りません。
いわば「裏の裏」のケースでも取引には勝てるので、それが(1-P1)✕(1-P2)です。

P1=67% ならば P2=100% でない限り、P1✕P2+(1-P1)✕(1ーP2)≧ 67%、は成立しません。
P1=100% ならば P2≧67% でない限り、P1✕P2+(1-P1)✕(1ーP2)≧ 67%、は成立しません。
P1✕P2+(1-P1)✕(1ーP2)をいちいち計算するのは面倒なので、下図にP1から必要なP2を求める換算図を示しておきます。
ちなみに、この解の式は、P2 ≧(P1ー0.33)/(2✕P1-1)です。


Ap.05-4 解決事例

別途追記します。


Ap.05-5 全事例分析と指標一致性分析結論の活用

別途追記します。


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以上

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