Ap.1-06 反応分析の方法

原因があってチャートが動くことを反応と呼び、指標発表前後にチャートが動く方向を指標への反応方向、チャートが動く大きさを指標への反応程度、と呼んでいます。
反応分析は、ローソク足の方向を、判別式の解や別のローソク足の方向から予想する分析です。
残念ながら、反応程度はばらつきが大きく参考にしかなりません。

反応分析は、分析対象期間の全ての事例を扱う訳ではありません
指標間影響力比較分析の結果に基づき、対象指標が過去に他の指標と同時発表されたとき、対象指標のチャートへの影響力が支配的だったと判断される場合だけを分析対象としています。

反応分析は、以下の順に定型的に行います。

  • 反応分析対象4本足チャート各ローソク足の平均反応程度・その順跳幅最大値や中央値・一足内反転率順跳幅と値幅の過去分布を一覧化します。先述の通り、同じ指標でも反応程度にはばらつきが大きく、取引上の参考にすることが難しい、というのが実情です。但し、ほぼ全ての指標は、過去平均値の2倍を超えて反応を伸ばすことが稀です(10%に達しない)。だから、過去平均値の2倍というpipsは「そこまでは反応が伸びない」と予め深追いを避ける目安になります。
  • 利得分析=各判別式の解の大きさと4本足チャート各ローソク足値幅を求め、後者を前者で割った判別式の解の1単位当たりの反応の大きさを「利得」と呼びます。ボラティリティやその指標への市場の関心は、それぞれ高くなったり低くなったりしています。この分析は、最近の利得が以前よりも高いか低いかを知っておくために行います。
  • 指標一致性分析=各判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足値幅方向の一致率を分析します。ほとんどの指標は、事後差異判別式の解の符号と直後1分足の方向一致率を除けば、あまり高い数値になっていません。けれども、事前差異判別式の解の大きさを階層化し、階層毎の事前差異判別式の解の符号と各ローソク足の方向一致率を求めると、一部の指標では事前差異判別式の解の符号とどれかのローソク足の方向一致率が高い場合が見つかることがあります。市場予想が控え目すぎたり大げさすぎる傾向がある指標は、そうやって洗い出すことができる、と考えています。
  • 反応一致性分析=4本足チャート各ローソク足同士の値幅方向を対比分析します。ほとんどの指標は、直後1分足と直後11分足の方向一致率を除けば、あまり高い数値になっていません。けれども、直前10-1分足の大きさを階層化し、階層毎の直前10-1分足と他のローソク足の方向一致率を求めると、一部の指標では直前10-1分足の方向がその後に形成されるローソク足の方向を示唆している場合が見つかることがあります。市場の多数もしくは主な参加者が事前に指標発表後の反応方向を正しく予想しやすい指標は、そうやって洗い出すことができる、と考えています。
  • 伸長性分析=指標発表後の反応の伸びを分析します。この分析は、直後1分足と直後11分足の順跳幅と値幅をそれぞれ比べます。例えば、順跳幅同士を比べて一方向に反応を伸ばしがちなら、指標発表直後に直ちに追撃すべきです。けれども、指標発表直後こそ大きく跳ねても、ひとまず戻してからゆっくり伸びる指標も多くあります。そのため、直後1分足順跳幅を階層化し、階層毎に直後1分足と直後11分足の順跳幅と値幅の大きさの比較も行います。

以下、順に説明します。


6.1  反応分析対象

反応程度過去集計結果は、4本足チャートにおける各ローソク足の順跳幅と値幅の過去平均値と、1足内反転率と、各ローソク足の程度分布を集計しています。

例えば下表事例をご覧ください。

上表は、ある期間の米国NY連銀製造業景気指数のうち、米国消費者物価指数生産者物価指数小売売上高金融関連会見時と同時発表が行われたときを除いて反応程度を集計したものです。

そもそも、分析対象指標がそれよりもチャートへの影響力が強い指標と同時発表されるときは、取引すべきではありません。
取引するなら、影響力が強い指標の特徴に基づき取引すべきでしょう。
そして、影響力が強い指標と同時発表されたときを含めて反応程度を集計すると、反応程度が大きく集計されてしまいます。
よって、分析対象指標の「正常な」反応程度を知りたければ、分析対象指標よりも影響力が強い指標との同時発表時を除いて集計しないと、分析の意味がありません。

同時発表指標の影響力の強弱については「指標間影響力比較分析」の稿を参照願います。


上表の統計値集計は、順跳幅と値幅の平均値順跳幅の最大値と中央値一足内反転率、を纏めています。

順跳幅と値幅は幅なので符号がなく、例えば陽線3pipsと陰線3pipsの平均値は0pipsでなく3pipsです。
順跳幅の最大値は、陽線であれ陰線であれ、分析対象期間において最も大きく反応したときの値です。
順跳幅の中央値は、順跳幅の値を大きい方から小さい方に順番に並べたときの中央の値です。
一足内反転率は、逆跳幅が順跳幅よりも大きくなった比率です。

いずれも、事前に利確や損切の参考たり得ます。


分布は、過去平均値の「0.5倍以下」「0.5倍超1倍以下」「1倍超1.5倍以下」「1.5倍超2倍以下」「2倍超」の5段階に階層化しています。

ほとんどの指標の4本足チャート各ローソク足は「0.5倍超1倍以下」の比率が最も高くなりがちです。
また「2倍超」が10%を超えていることや、「1.5倍超2倍以下」と「2倍超」の合計が30%を超えている指標は稀です。
よって、利確や損切の目安を過去平均値の0.5~1倍の間に決めておくか、順跳幅の中央値に決めておけば、ほぼ2回に1回の割合で4本足チャート各ローソク足が完成以前にポジションを解消できます。


さて、上記のように「利確や損切の目安を過去平均値の0.5~1倍の間に決めておくか、順跳幅の中央値に決めておく」のは、反応が大きく伸びたときに損をする気がします。
がしかし、中長期的には損も小さくできるので、それは気のせいです。
本サイト記載の各指標分析記事結論の過去傾向に基づく取引方針では、同じ指標の取引を方針通りに行い続ければ、いずれ勝率が67%以上に達し、pipsは勝率で稼げます。

どの指標であれ、発表毎の反応程度のばらつきに比べ、過去の傾向に基づく取引方針による実績勝率は比較的安定しています(「分析の成績」を参照方)。
そのため、より安定した根拠を収益確保の拠り所にしているのです。


説明順序が逆になりましたが、本項では反応分析の一次データ開示も行います。

先の表に挙げた米国NY連銀製造業景気指数の例では、直前10-1分足(左上)・直前1分足(左下)・直後1分足(右上)・直後11分足(右下)の各始値基準ローソク足を下図のように示しています。

下図において歯抜けとなっている月が、指標間影響力比較分析結論により反応分析から除外した月です。

この図において着目すべき点は、

  • 最近の反応方向が以前に比べて偏りがないか
  • 最近の反応程度が以前に比べて変化していないか
  • 最近のローソク足のヒゲの発生頻度や大きさに変化がないか

です。

この例では、直前1分足(左下)と直後1分足(右上)の反応程度が以前に比べて小さくなっているように見受けられ、また直後1分足は以前から陰線のときにヒゲが大きいようです。


本項分析要点は、

  • 過去の4本足チャート各ローソク足を始値基準で示し、反応分析の対象範囲を図示開示すること
  • 過去の4本足チャート各ローソク足毎の反応程度統計値を示し、利確や損切の目安を得ること

です。


6.2  利得分析

利得分析は、判別式の解の大きさの1単位当たりローソク足値幅が何pips反応したか、期間毎(1年毎と全期間)に計量する分析です
なお、ここでの「利得」とはインプットに対するアウトプットの比を意味しており、投資用語の利得の意味ではありません。

利得分析は、他の指標と対比しても無意味です。
計算過程に含まれる判別式は、個々の指標毎に大きさが異なるためです。
この分析は、その指標がどれだけ敏感に反応するのかを、過去と最近で比べるために行います


下図は、ある期間の米国NY連銀製造業景気指数利得分析です。
分析内訳として指標差異(左上)と反応程度(左下)の期間推移と、分析結果として反応程度を指標差異で割った利得分析結果(右)を示します。

反応程度(左下)を指標差異(左上)の該当年の値で割れば、利得が求まります。

この例では、事後差異判別式の解1ips(=Index Points)毎の直後1分足値幅は過去平均で0.5pipsです。
但し、毎年の平均では0~0.7pipsと大きくばらついており、事後差異判別式の解から直後1分足値幅を的確に予想することは難しいことがわかります。


本項分析要点は、

  • 利得分析は、指標結果の良し悪しにどれだけ敏感に反応するのかを、過去と最近で比べるために行う
  • 利得分析の結果を他の指標と比較しても意味がない

です。


6.3  指標一致性分析

直観的にも経験的にも「指標の良し悪しは反応程度や反応方向に影響する」と考えることは自然です。
そこで、前回結果と市場予想と発表結果(修正結果)の各差の大小が、4本足チャート各ローソク足の大きさや方向を示唆していないかを、過去に遡って調べます。
これが、指標が反応と一致しているかの分析(=指標一致性分析)です。

指標一致性分析は、

  • 分析対象指標の各判別式の解(横軸)と、それに対応した4本足チャート各ローソク足値幅(縦軸)を、散布図にプロットして回帰分析で相関係数を求める
  • 次に、各判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足値幅方向の一致率を求める
  • 最後に、事前差異判別式の解の絶対値を階層化し、その階層毎に各判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足値幅方向の一致率を求める

3ステップで行います


例えば、最初のステップの散布図は下図のようなものです。

各図は、事前差異判別式の解に対する直前10-1分足(左)、事後差異判別式の解に対する直後1分足(中)、実態差異判別式の解に対する直後11分足(右)、をプロットしています。

各図における実線と数式は一次回帰式、R^2は相関係数です。
相関係数は一次回帰式からどれだけ縦軸方向にドットが近いかを表していますが、その数値よりも上図で実線とドットを見る方が確かです。

ほぼ全ての指標では、事後差異判別式の解に対する直後1分足の分布を除くと、実線とドットがフィットしません。
それでも、この散布図は指標一致性分析の一次データなので、開示すべきと考えています。


次のステップは、先の散布図から判別式の解の値や反応の大きさの情報を除いて、それぞれの方向だけに着目して下図のように集計します。

上図は、各判別式の解の符号がプラスだったかマイナスだったかを示す指標方向率(左)と、各判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足の方向一致率(右)、を示しています。

特に、方向一致率(右)の図では、67%以上(3回に2回以上)や33%以下(3回に1回以下)の関係が見つかることが多いことがわかっています。
67%以上ならば方向一致が3回に2回以上、33%以下なら方向不一致が3回に2回以上、分析対象期間内に起きていたことになります。
この67%以上や33%以下という方向一致率(方向不一致率)は、多少の変動こそあれ再現性があるという感触があります。
ここで再現性とは、ある期間と別の期間で同じグラフを得たときに、対応する数値同士がほぼ同じ、という意味です。
その定量検証はいずれ行うこととし、現時点では感触(仮説)とご理解ください。

ちなみに、事後差違判別式の解の符号と直後1分足値幅の方向一致率は、指標の発表結果が市場予想に対する良し悪しにどれだけ素直に反応したかを表しています


最後のステップは、事前差異判別式の解の絶対値を階層化し、その階層毎に各判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足値幅方向の一致率を求めます。

階層化の対象を事前差異判別式の解の絶対値としているのは、指標発表前に解が確定している判別式が事前差異(=市場予想ー前回結果)だけだから、です。

そして階層化は、分析対象期間における事前差異判別式の解の絶対値の平均値の「0.5倍以下」「0.5倍超平均値以下」「平均値超1.5倍以下」「1.5倍超2倍以下」「2倍以上」を目安に行っています(目安に過ぎません)。
また場面発生頻度が8%を下回るときは、その階層を省略します(年に1回も場面発生しないことは考慮しない方針にしました)。

例えば、下図をご覧ください。

事前差異判別式の解の絶対値が大きくなるほど、直前1分足(黄色)は事前差異判別式の解の符号との方向一致率が高まり、直後1分足(緑色)は事前差異判別式の解の符号との方向一致率が低くなっています。
つまり、事前差異判別式の解の絶対値が大きくなるほど(市場予想が前回結果から大きく外れるほど)、指標発表前だけでなく指標発表後の反応方向にも影響しているように見えます。
こうした関係は偶然とは考えにくく、もともと何か理由があって市場予想が前回結果と大きく乖離していた、との推論が自然に思えます。

詰まるところ、指標一致性分析とは「何が理由かは特定できないものの、何か理由がありそう」という感じを根拠に、実績数値が取引に有益な示唆を与えてくれる分析です。

かつて、友人が「A型は秩序型、B型はバイオレンス」と、スペルだけじゃなく俗説と違うことを言っていました。
でも、気にすることはありません。
そういうことを定量化するのが統計や確率を使った分析です。


本項分析要点は、

  • 指標一致性分析は、各判別式の解の符号と4本足チャート各ローソク足値幅の方向一致率を示す
  • 事後差違判別式の解の符号と直後1分足値幅の方向一致率は、指標の発表結果が市場予想に対する良し悪しにどれだけ素直に反応したかを表しており、特別な意味を持つ
  • 市場予想が前回結果と大きく乖離しているときは、指標発表前後の反応方向を示唆していることがある

です。


6.4  反応一致性分析

4本足チャートにおいて、直前10-1分足と直前1分足は指標発表前、直後1分足と直後11分足は指標発表後、のローソク足です。
指標によっては、市場予想なんか関係なく、指標発表前のローソク足方向が指標発表後のローソク足方向を示唆しがちなものがあります。
これが、先に形成されたローソク足の方向が、後で形成されるローソク足の方向を示唆していないかの分析(=反応一致性分析)です。

反応一致性分析は、

  • 分析対象指標の4本足チャート各ローソク足値幅同士を、散布図にプロットして回帰分析で相関係数を求める
  • 次に、4本足チャート各ローソク足値幅同士の方向一致率を求める
  • 最後に、直前10-1分足値幅を階層化し、その階層毎に4本足チャート各ローソク足値幅方向の一致率を求める

3ステップで行います


例えば、最初のステップの散布図は下図のようなものです。

各図は、直前10-1分足に対する直後1分足(左)、直前10-1分足に対する直後11分足(中)、直後1分足に対する直後11分足(右)、をプロットしています。

各図における実線と数式は一次回帰式、R^2は相関係数です。
相関係数は一次回帰式からどれだけ縦軸方向にドットが近いかを表していますが、その数値よりも上図で実線とドットを見る方が確かです。

結果は、最も早く形成される直前10-1分足の大きさ毎に階層化し、階層毎に後で形成されたローソク足との方向一致率を求めたグラフで示します。

ほぼ全ての指標では、直後1分足に対する直後11分足の分布を除くと、実線とドットがフィットしません。
それでも、この散布図は指標一致性分析の一次データなので、開示すべきと考えています。


次のステップは、先の散布図から反応の大きさの情報を除いて、それぞれの方向だけに着目して下図のように集計します。

上図は、各ローソク足が陽線だったか陰線だったかを示す反応方向率(左)と、4本足チャート各ローソク足の方向一致率(右)、を示しています。

特に、方向一致率(右)の図では、67%以上(3回に2回以上)や33%以下(3回に1回以下)の関係が見つかることが多いことがわかっています。
67%以上ならば方向一致が3回に2回以上、33%以下なら方向不一致が3回に2回以上、分析対象期間内に起きていたことになります。
この67%以上や33%以下という方向一致率(方向不一致率)は、多少の変動こそあれ再現性があるという感触があります。
ここで再現性とは、ある期間と別の期間で同じグラフを得たときに、対応する数値同士がほぼ同じ、という意味です。
その定量検証はいずれ行うこととし、現時点では感触(仮説)とご理解ください。


最後のステップは、直前10-1分足値幅を階層化し、その階層毎に4本足チャート各ローソク足値幅方向の一致率を求めます。

階層化の対象を直前10-1分足としているのは、それが4本足チャート各ローソク足のなかで最も早く形成し終えるから、です。

そして階層化は、分析対象期間における直前10-1分足値幅の平均値の「0.5倍以下」「0.5倍超平均値以下」「平均値超1.5倍以下」「1.5倍超2倍以下」「2倍以上」を目安に行っています。
また場面発生頻度が8%を下回るときは、その階層を省略します(年に1回も場面発生しないことは考慮しない方針にしました)。

例えば、下図をご覧ください。

直前10-1分足値幅が大きくなるほど、直前1分足は直前10-1分足との方向一致率がほぼ低くなり、直後11分足は直前10-1分足との方向一致率が高くなっています。
つまり、直前10-1分足が大きくなるほど、指標発表前だけでなく指標発表後の反応方向も示唆しているように見えます。
こうした関係は偶然とは考えにくく、もともと取引参加者は指標発表前から指標発表後の反応方向を予見していた、との推論が自然に思えます。


本項分析要点は、

  • 反応一致性分析は、4本足チャート各ローソク足値幅同士の方向一致率を示す
  • 直前10-1分足値幅が大きいときは、その後のローソク足方向を示唆している場合がある

です。


6-5  伸長性分析(旧「反応性分析」)

伸長性分析は、指標発表後の反応が一方向に伸び続ける確率を過去の実績から求めた分析です。

指標発表後の関心事は、どのタイミングで初期反応方向への追撃や逆張りを行うか、です。
それを知るため、例えば次のような集計を行います。

上図は、直後1分足よりも直後11分足が一方向に反応を伸ばしたか、を集計しています。
この例では、直後1分足順跳幅を超えて直後11分足順跳幅が伸びていことは61%、値幅が伸びていたことは54%でした。
逆張りは論外ですが、指標発表直後の初期反応方向に追撃すべきかの判断には迷います。

そこで、直後1分足順跳幅の大きさ毎に階層化し、その階層毎の直後1分足と直後11分足の大きさを比べます。
階層化は、分析対象期間における直後1分足順跳幅平均値の「0.5倍以下」「0.5倍超平均値以下」「平均値超1.5倍以下」「1.5倍超2倍以下」「2倍以上」を目安に行っています。
また場面発生頻度が8%を下回るときは、その階層を省略します(年に1回も場面発生しないことは考慮しない方針にしました)。

すると、次のような結果が得られます。

この例では、直後1分足順跳幅が14.1pips超(過去平均値超)のとき、直後11分足順跳幅がそれ以上に伸びたことが69%あったので、直後1分足が14.1pipsに達したら直ちに追撃を開始です。
一方、値幅の方は、直後1分足順跳幅が28.3pips超(過去平均値の2倍超)に達しない限り、直後11分足値幅がそれを超える確率は、十分に高いと言えません(ここは例題なので、場面発生頻度5%でも集計しています)。

このように、直後1分足順跳幅の大きさは、その後に反応を伸ばすか否かを示唆すること多々あります。
それで、指標発表後の追撃ないしは逆張りの可否判断という本項分析の目的は達せられることがわかりました。


本項分析要点は、

  • 伸長性分析は、指標発表後に初期反応方向への追撃もしくは逆張りの可否判断に基準を与えるために行う
  • その基準には、直後1分足順跳幅の大きさが使える

です。


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